S造における計算ルート1-2の対応（国土交通省告示第593号、技術基準解説書P.599）

対応する計算内容は、ルート判定、偏心率の検討、露出柱脚の設計フロー（ルート2準用）です。

S部材の幅厚比・部材種別（国土交通省告示第595号、596号）

ルート2での幅厚比の制限をFAとします。部材種別の幅厚比による制限値をF値換算した値とします。

冷間成形角形鋼管の対応（国土交通省告示第593号、594号、595号）

保有水平耐力計算時に崩壊形の判定を行い、局部崩壊による柱耐力の低減を考慮し、耐力低減した柱に取り付く梁が塑性化しないものとして計算することができます。

Fcによる壁量、柱量の割増し（国土交通省告示第593号、595号）

Fcによる割増しを部材ごとに考慮します。

塔状比の検討（国土交通省告示第595号）

ルート2の判定において、塔状比の検討を行います。

開口の取り扱い（国土交通省告示第594号、技術基準解説書P.281～284）

指定により、開口周比および開口高さ比における高さに梁天間距離を採用することができます。
せん断耐力低減率にho／hを考慮しない耐力壁を指定することができます。

耐力壁の水平力負担率による剛節架構の応力割増し（国土交通省告示第594号、技術基準解説書P.288）

耐力壁の水平力負担が50％以上になった場合、剛節架構部分の応力を割り増します。

架構の不静定次数が低い建築物（国土交通省告示第594号）

当該階の柱の軸力負担率を出力し、階全体20％以上の軸力を負担しているかどうかを確認できます。

層間変形角の算定（国土交通省告示第594号）

層間変形角算定時の階高を床版上面間距離とします。（階高の補正も可能）
変位は加力方向の水平成分とします。

複雑な平面形状

平面形状は、X方向スパンとY方向スパンによる整形な形状を基本としますが、節点の同一化（1本の柱に5本以上の梁が取り付く形状が可能）、及び節点の移動により複雑な平面形状を扱います。

多角形床組の荷重

三角形の床、軸振れ等による多角形の床についても、設定された荷重伝達方向（一方向、亀の甲）を考慮して形状どおりに床荷重を計算し、小梁、大梁あるいは節点に伝達します。

建物の主軸方向

各階の剛性の主軸方向を計算します。また、地震力の作用角度を指定することができますので、最大変位が生じる方向に対する検討が行えます。

梁、柱の捩り剛性を考慮

相持ち梁や柱が階の途中で腰折れしたタイプのセットバックなど、捩りモーメントが無視できない場合、指定により部材の捩り剛性を考慮して応力解析を行うことができます。

梁の水平面内の曲げ剛性、せん断剛性を考慮

梁の水平面内の曲げ剛性およびせん断剛性を考慮できます。梁の水平面内の剛性を考慮することにより、山形ラーメンや吹き抜けなどの形状において、剛床を解除した応力解析を行うことができます。

柱主軸の回転

柱主軸を回転したモデルが扱え、主軸方向応力での断面算定を行います。

剛床解除・多剛床・半剛床・床ブレースの考慮

剛床解除や多剛床の指定を考慮して解析することができます。ツインタワー、山形ラーメン、吹き抜けなどにも対応できます。剛床を解除した節点を偏心率・剛性率の検討に考慮させない指定や、多剛床とした場合における剛床ごとの偏心率・剛性率の確認もできます。また、細長い平面形の建物で梁間方向の耐震壁の間隔が長い場合など、剛床仮定で計算すると、実状と合わない結果となることがあります。そのような場合は、剛床仮定を解除し床ブレースを考慮することで、実状に合った床変形を考慮した結果が得られます。

立体解析、立体弾塑性解析

応力解析は、立体解析を採用しています。特殊な形状でも、モデル化することなくそのままの形状で解析します。また、床の回転を拘束した解析も行うことができます。
立体弾塑性解析を行うことにより、部材のひび割れを考慮した偏心率・剛性率の確認ができます。

浮き上がりの考慮

基礎の浮き上がりを考慮した応力解析を行うことができます。立体解析では、浮き上がりが発生するとその支点を解除して再度計算を行います。また、浮き上がった支点の直交梁や隅切り部分の梁など直交加力となる梁も断面算定時に検討することができます。
立体弾塑性解析時も、浮き上がり、圧壊を考慮した検討を行うことができます。

風荷重（屋根面の吹き上げの自動計算）

屋根面に作用する吹き上げによる風力係数を自動計算（直接入力も可）することができます。屋根面に作用する荷重は、床荷重の伝達と同様に周辺の大梁に作用させます。

2軸曲げによる柱の断面検定

水平力を45度方向から作用させた場合や隅柱の検討を行う場合など、2軸曲げを考慮した柱の断面検定を行うことができます。（S造柱の鉛直荷重時は常に2軸曲げで検討します。）

耐震壁・ブレースの断面計算

耐震壁については、一次設計時のせん断力を計算ルートに応じて割り増した検討を行います。
鉄骨ブレースについては、一次設計時の軸力と許容軸力との検討を行います。ルート2では、筋かいのβによる割り増しを考慮します。
また、以下の座屈拘束ブレースに対応しています。

*制振タイプ（評定番号：BCJ評定-ST0126-01）も扱うことができますが、振動解析は行いません。

RC・SRC部材の接合部の検討

「2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書」に記載されている、RC造、SRC造の柱はり接合部における終局時の検討を行います。RC造においては、「鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説」（1999）（以下、「RC規準（1999）」）に基づいた許容応力度の検討を行うこともできます。

RC梁・柱付着の検討

RC造の梁について、「鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説」（1991）（以下、「RC規準（1991）」）による付着応力度と必要延長長さの検討と、「RC規準（1999）」による必要付着長さの検討を行います。
RC造の柱について、「RC規準（1991）」による付着応力度の検討を行います。（付着長さの検討は行いません。）

コンクリート材料の拡張

コンクリートの高強度化に対応し、Fc200N/mm²まで指定可能です。また、特殊なコンクリートに対応するため、許容応力度、ヤング係数、ヤング係数比等を指定することもできます。

コンクリート材料指定方法の拡張

梁、柱、壁などの部材ごとにコンクリート材料を指定することにより、VH分離（鉛直・水平分離打ち工法）に対応することができます。
また、梁、柱、壁の符号ごとにコンクリート材料を指定することにより、同一階で異なるコンクリート材料を使用することができます。

主筋材料指定方法の拡張

梁、柱、壁の符号ごとに主筋材料を指定することにより、隅柱など局所的に高強度鉄筋材料を使用することができます。

高強度材料の対応

以下の高強度せん断補強筋に対応しています。

柱寄筋・芯鉄筋の考慮

RC造・SRC造の柱において、寄筋を考慮できます。
RC造の柱において、芯鉄筋を考慮できます（4、8、12、16本）。

SRC・S部材の鋼材選定

SRC部材においては、鉄骨選定、鉄筋選定が行えます。
S部材においては、鉄骨選定が行えます。
鉄骨選定は、指定された方法により順に鉄骨断面を仮定し、許容応力が設計用応力以上になるまで繰り返し検討を行うことで、必要な断面を選定します。

柱脚の検討

S造露出型、SRC造非埋込型の柱脚を扱います。また以下の柱脚製品も扱えます。

*販売終了の製品

その他の柱脚形式（S造根巻き型、S造埋込型、SRC埋込型）については、別途計算機能で検討できます。

床・小梁の自動設計

RC造・S造の小梁・片持ち梁、RC造の床・片持ち床の荷重計算および断面検定を行います。

部材耐力式

RC造柱（長方形断面）の終局曲げ耐力式は、atによる式、agによる式、e関数式、ACI基準式のいずれかを選択できます。
RC造耐震壁の終局せん断耐力は、ステップごとのM/QDによる耐力を採用することができます。

ひび割れの考慮

コンクリートのひび割れによる剛性低下を考慮した弾塑性解析を行うことができます。

2軸曲げによる柱の降伏判定

荷重増分法において、ステップごとの付加軸力を追跡し、N-Mx-My関係を考慮して部材耐力を評価します。これにより、曲げ破壊、脆性破壊発生後の変形状態や保有水平耐力を正確にとらえることができます。
せん断に関しては、保有水平耐力計算後のせん断設計において、指定により2軸のせん断の検討を行います。

Ds算定時、保有水平耐力時の設定

Ds算定時、保有水平耐力時の計算条件を別々に設定できますので、保有水平耐力時は浮き上がりを考慮する、Ds算定時は浮き上がりを考慮しないといった異なる条件を設定できます。
Ds算定時、保有水平耐力時の外力分布を別々に設定できますので、保有水平耐力時にQun分布を採用することができます。

脆性破壊の処理

荷重増分法で脆性破壊が生じた場合の処理として、「脆性破壊した部材を取り除いて解析を続ける」「脆性破壊した部材を保持して解析を続ける」「せん断破壊した部材の軸力を保持して解析を続ける」「解析をストップする」から選択できます。これらの処理は、各算定時（Ds算定時、保有水平耐力時）、構造種別（RC、SRC、S、CFT）、解析方向（X方向、Y方向）、部材（梁、柱、壁、ブレース）、脆性破壊の種類（せん断破壊、軸圧縮破壊）ごとに分けて指定することができます。

未降伏部材の処理

未降伏の部材に対して、柱梁曲げ耐力比較による曲げ降伏ヒンジの形成と曲げとせん断の余裕度によるせん断破壊の判定を行います。
ここで形成した降伏ヒンジとせん断破壊の判定は、Ds算定の部材種別に考慮します。

クライテリアの検討

高層建物には必須の柱耐力の余裕度や柱はり耐力比などのクライテリアを設定し、崩壊形の保証に必要な検討が行えます。この他、せん断耐力の余裕度に対するクライテリアも設定できます。

柱脚の設計フローに対応

「2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書」の「付録1-2.6 柱脚の設計の考え方」に基づいた検討が行えます。（コンクリートの破壊防止・ベースプレートの破断防止にも対応）
弾塑性解析時には、柱母材耐力と柱脚耐力を重ね合わせ、内包する終局曲げ－軸力曲線を柱脚の耐力として採用します。
SRC造非埋込型柱脚についても、同様に「付録1-4.1鉄骨鉄筋コンクリート造部材の靭性確保」に基づいた検討が行えます。