1. 第1次診断用Isは、診断基準を参考にして計算しますが、鉛直部材の定義、軽量コンクリートの取り扱い、有開口耐震壁の開口による低減、雑壁の取り扱いなどにおいては、弊社の判断による部分があります。
2. 偏心率は、"本プログラムで計算する""『SS3』の計算結果を採用する""『US2（改）』の入力値を採用する"の3つから選択できます。

1. 第2次診断用Isは、第1次診断の場合と同様に、診断基準を参考にして計算します。
2. 鉛直部材の終局曲げモーメントは、指定により診断基準式または、断面タイプを最大7つのピースに分割する完全塑性理論を用いて計算します。
3. 柱と壁が連続する場合の反曲点高さは、診断基準(11)式によります。また腰壁・垂壁が取付いて内法高さが短くなった場合は、(ho/Ho)により診断基準(11)式を補正します。
4. 鉛直部材は、柱、両側柱付壁、袖壁付柱（柱型付壁）、柱なし壁に分類します。
5. 鉛直部材のグルーピングと保有性能基本指標は、鉛直部材を靭性指標により最大13グループに分割した上で、最大3種類にグルーピングし直します。保有性能基本指標は、それら全ての組み合わせからIsが最大となる組み合わせを決定します。

1. 第3次診断用Isは、第2次診断の場合と同様に、診断基準を参考にして計算します。
2. 梁の曲げ終局強度は、指定により診断基準式または、断面タイプを最大9つのピースに分割する完全塑性理論を用いて計算します。破壊形式は節点振り分け法によります。
3. 鉛直部材は、第2次診断の場合と同様に計算します。
4. 両側柱付壁については、水平外力分布を仮定し、曲げ降伏、せん断破壊、又は回転降伏のモードを考慮した連層壁として、耐力と靭性指標を定めます。
   外力分布については、震度逆三角形分布、外力逆三角形分布、外力等分布、層せん断力AiΣWi分布の4種類のうち、いずれか1つを選択します。
5. 鉛直部材のグルーピングと保有性能基本指標は、鉛直部材を靭性指標により最大14グループに分割した上で、最大3種類にグルーピングし直します。保有性能基本指標は、それら全ての組み合わせから、Isが最大となる組み合わせを決定します。

1. 第2種構造要素を判断するための軸力検討は、下記の項目1、2から選択します。
   1. 検討対象の柱自身で作用軸力を支持し得るか否かの検討まで
   2. 軸力支持できないとき、再配分軸力を周辺柱で支持し得るか否かの検討まで
2. "耐震性能診断表"で、第2種構造要素を発見したFu値より1つ前で検討したF値の中から最大Isとなる組み合わせ結果を出力します。
   また指定により"耐震性能診断表"に、採用するIs値に対応した終局限界変形時のF値をプログラムで決定せず、各終局限界変形時のF値に対する第2種構造要素の候補となる部材が何本存在するのかを出力することもできます。

診断基準と異なる取り扱いについて[71KB]

第2種構造要素の判別手順について[89KB]