更新内容

旧Ver.1.1.1.16a → 新Ver.1.1.1.17
インターネットダウンロード ： 2022/02/01
・『SS7』をセットアップしている場合は、Ver.1.1.1.17 へのアップデートになります。
・『SS7』をセットアップしていない場合は、Ver.1.1.1.17 のセットアップになります。

◆機能アップ

『Super Build／SS7 Op.免震部材』の機能を追加しました。

• 『SS7』に免震部材（支承材または減衰材）を配置し、免震層と免震層上部の建物に対して静的な検証を行うことができます。
• 支承材では、圧縮時の剛性と引張時の剛性を考慮した解析が行えます。
• 配置された免震部材に生じる付加曲げモーメントを考慮した解析が行えます。
• 支承材軸力の変動による付加曲げモーメントやせん断力の変動を自動で収束するまで計算します。
• 検証対象とする免震層の変位を指定できます。レベル1、レベル2や余裕度の検討に対する免震層の変位を指定することで、それらの設計クライテリアに対する免震層や上部構造の検証を静的に行えます。

『Super Build^R／SS7 Op.平面立面図出力』*において、JWW（*.jww）形式の出力に対応しました。

*ライセンス名を『Op.平面立面図DXF出力』から『Op.平面立面図出力』に変更しました。

解析結果メッセージの該当箇所を平面図や立面図に表示できるようにしました。

• メッセージウィンドウで特定の部材に対するメッセージを選択すると、平面図や立面図に該当箇所を矢印で示すようにしました。

この機能の動画を見る

3D図において、ゾーン形式入力の参照表示、参照貼り付けに対応しました。

• ゾーン形式の入力において、節点や部材の範囲指定を3D図でも可視化できるようにしました。
• 3D図で選択した範囲から、ゾーン形式の入力データを生成できるようにしました。

梁の2段筋、3段筋の位置を個別指定できるようにしました。

• ［7.2.大梁－断面－主筋］で、“あき1”、“あき2”を指定できるようにしました。

杭頭モーメントを正加力、負加力それぞれで直接入力できるようにしました。

• ［13.11.杭頭モーメント］の入力で、正加力、負加力それぞれでモーメントとせん断力を入力できるようにしました。
• 構造計算書「12.1.6.8.基礎梁への曲げ戻し応力表」、結果出力、添付資料 「7.7.8.基礎梁への曲げ戻し応力表」を新しく出力するようにしました。

［7.1.柱（柱脚）－断面－帯筋－径・ピッチ］、［7.2.大梁－断面－あばら筋－中央、左右］の「径」のガイダンスに高強度せん断補強筋の記号説明を表示するようにしました。

高力ボルトF8Tのすべり係数を、0.45と0.4から選択できるようにしました。

仕口の保有耐力接合の検討において、鋼構造接合部設計指針に対応しました。

• 梁と柱で強度が異なる場合は、小さい方のσuで検討するようにしました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社の「セレクトベース」に対応しました。

川田工業株式会社の「ハイパー・ブレース」（座屈拘束ブレース）に対応しました。

東京製鐵株式会社の「Tuned-H」で、「TH-Bシリーズ」にSM規格を追加しました。

東京鉄鋼株式会社の「パワーリング785」において、配筋方法が135°フック付きの場合にのみ、A1190（軸方向応力度が0.35Fcを超えているため、副帯筋が必要です。）のメッセージを出力するように変更しました。

アイエスケー株式会社の「ISベース」において、「SHUシリーズ」の一部が販売終了となったため、該当製品を旧製品扱いとしました。

対象製品
SHU151，SHU171，SHU172，SHU201，SHU202，SHU203，SHU252，
SHU253，SHU254，SHU255，SHU301，SHU302，SHU303，SHU304，
SHU353，SHU401，SHU403，SHU451，SHU453，SHU501

センクシア株式会社の「クリアベース」を販売終了にしました。

「SABTEC高強度せん断補強筋設計施工指針（2021年）」の中段筋基礎梁に対応しました。

SABTEC機構の機械式定着工法において、下記の機能を追加しました。

• EG定着板の改定に対応しました。
• 中子筋の入力に対応しました。
• 梁割増し幅方式の選択に対応しました。
• 基礎梁上端主筋の必要定着長さの検討に対応しました。

◆変更点

入力部

［2.5.2.RC部材－2.せん断力に対する検討－1.ルート1、2-1、2-2、3（安全性確保のための検討）－柱 QD 算定の際、Qo、QL の考慮］は安全性確保・損傷制御ともに考慮される計算条件のため、入力画面を変更しました（［2.5.3.SRC部材］も同様）。

壁の左上、右上の節点を上から下に節点同一化している場合に平面図で作図すると不正終了することがありました。

［7.1.柱（柱脚）－断面－鉄骨－断面］で、登録形状に同じサイズの鋼材が複数存在していた場合、選択リストの下にある鋼材を選択しても、一番上の鋼材を選択していました。そのため、異なるTYPEの鋼材が正しく選択できなくなっていました。マウス入力の断面入力のリストから選択する項目においても、同じ登録形状（名称）がリスト上に存在した場合は、同様の現象が出ていました。（Ver.1.1.1.4以降での現象です）

［7.2.大梁－一本部材］で、複雑な節点同一化があるとき、［一本］の指定ができなくなる場合がありました。

［7.2.大梁－検定比－付着（安全性）］において、符号ごとの検定比の最大を出力できていませんでした。

［7.5.鉛直ブレース－任意配置］の「断面入力にジャンプ」で、タブが正しく切り替わらない場合がありました。

マウス入力の操作による変更履歴で、変更した部材名を記述していないものがありました。

節点を対象とするゾーン入力画面において、大梁と柱を選択しても、「平・立・3Dゾーン貼り付け」を実行できるようにしました。

入力項目［13.10.3.土質柱状図］のべた基礎の描画において、非認識部材を表示とした場合、非認識部分（大梁で囲まれた認識部分や大梁で囲まれていない建物の外も含む）を認識し表示していました。

［13.1.基礎計算条件－9.使用材料－1.コンクリート］において、項目名を“最下層”から“標準”に変更し、“基礎フーチング”の選択肢にある“上部と同じ”を“標準と同じ”に変更しました。

計算部

［架構認識・準備計算］

節点同一化により異なるフレームの壁をつなげた場合に不正終了することがありました。（Ver.1.1.1.15以降の現象です）

斜め方向に節点同一化の指定を行っている場合に、架構認識で不正終了することがありました。

節点移動により平面的に傾いたフレームに、構造心と通り心とのズレが指定されている場合に、入力上の小梁位置と解析上の小梁位置にズレが生じることがありました。

ダミー層の従属先の層にある節点が、同一化によって部材が取り付かない節点だけとなる場合に不正終了していました。

多スパンにわたる梁の［大梁の平行移動］の指定において、始端以外での指定が無効となるべきところ、指定が有効となっていました。

根巻き柱脚で、帯筋本数が0のまま解析を行うと不正終了していました。

入力時と計算時で屋根面の認識が変わることがありました。

S造梁およびS造柱のH形鋼、円形鋼管で鉄骨材料として「SHC400」「SHC490」が選択できていました。鉄骨鋼材と鉄骨材料に不整合がある場合、メッセージ「W0035」を出力するようにしました。

［2.1.剛性計算条件－2.Sブレース］の「ブレースの取り付き位置」を“基礎梁の天端位置”としていて、ブレースの取付き先に基礎梁がない場合に、ブレースの取り付き位置が柱の脚部位置ではなく、FL位置となっていました。

精算法によるRC梁（柱）の剛度増大率の計算において、鉄筋を考慮した場合で、かつ、壁（袖壁）または床（直交壁）が取り付く場合、床（直交壁）の剛度増大率と腰壁垂壁の剛度増大率が正しく計算されていませんでした。

柱および梁の剛域長さの計算において、ハンチ付きの梁が取り付くとき、［2.1.剛性計算 条件－4.RC・SRC 柱・梁2－1.剛域の計算方法］ の“剛域の入り長さαDの係数α”の入力値を考慮せず、常にα＝0.25で計算していました。

柱の剛域長さの計算において、ハンチ付き梁が取り付く場合、梁面から差し引く剛域の入り長さαDが、誤って2回差し引かれることがありました。

RC接合部の下側にダミー柱がある箇所に、節点同一化により別の柱が取り付いてきた場合に、RC接合部の形状が正しく認識できていませんでした。

柱または梁の剛性計算において、剛域またはパネル面の合計が部材長を超えている場合、準備計算でメッセージを出力して計算を中断していましたが、剛域の合計が部材長を超えている場合のみメッセージを出力するようにしました。また、接合部パネル変形を考慮する場合で、かつ、パネル面の合計が梁または柱の部材長を超えているとき、応力解析でメッセージを出力して解析を中断するようにしました。

節点同一化により三角形となる壁の垂壁・腰壁長さについて、本来、柱がない箇所の内法長さは0mmとなりますが、誤って梁上側のせい分を差し引き、負値として計算していました。

節点同一化により三角形となる壁の袖壁長さについて、本来、柱がない箇所のフェイス距離は0mmとなりますが、誤って下階の柱面を用いて計算していました。

片持床の床割りが成功している場合でもC0322のメッセージが出力されることがありました。

荷重計算において、LiまたはLjが0mmの片持床の左右に片持梁が取り付かない場合、片持床左右の辺に外周床が認識されていませんでした。

耐震壁周りの梁に対して、［8.5.1.大梁荷重項］が指定されているとき、この梁を介して伝達される節点荷重が等価節点荷重から漏れていました。

壁の重量計算において、多スパンの壁で梁に傾斜があり梁の高さが段違いになっている場合に壁の輪郭の認識に失敗してA0338のメッセージが出ることがありました。

フレーム外雑壁の荷重伝達において、梁をまたぐ場合に分割しますが、片持床周辺の小梁または片持梁が配置されていない境界をまたぐ場合も分割対象としました。

フレーム外雑壁を一方向版に配置した場合でフレーム外雑壁と一方向版が平行で、かつ、フレーム外雑壁が梁上にある場合、その梁にフレーム外雑壁の荷重が伝達されていませんでした。

［8.1.特殊荷重］で、片持梁に対して反転の入力を行っていても、荷重の距離が反転していませんでした。

土圧・水圧の荷重計算において多スパンの壁で上側の付帯梁が複数となる（壁上部に中間節点がある）場合に、その壁に配置した土圧・水圧を上側の梁に正しく伝達できていませんでした。

［8.3.層補正重量］にて、“重量の補正：する”、“重心の補正：しない”となっている層補正重量が、地震力作用位置を求める際の重心位置の計算に影響していました。

［応力解析・ルート判定］

大梁の平行移動が指定されている場合に、平行移動の移動先が直交梁の端部または直交梁の範囲を超えていると応力解析中に不正終了していました。

床版ブレースをモデル化した応力解析において、多雪区域としている場合に、暴風時および地震時の初期応力を「G+P」+0.35×「S」とすべきところ、「G+P」+「S」としていました。そのため、正しい応力結果となっていませんでした。

入力項目［2.4.偏心率・剛性率－3.雑壁の水平剛性－標準柱の指定］で指定方法を“位置”とした場合で、かつ、柱のない位置を指定したとき、C1913またはC1914のメッセージを出力するようにしました。

剛性率の計算において、立面方向に傾斜した耐震壁があると、壁軸力による面外方向の水平力成分が考慮できていませんでした。

剛性率の計算において、以下のすべての条件に該当する場合、シート出力［10.11.剛性率（雑壁なし）］［10.12.剛性率（雑壁あり）］に、同じ階の結果が2つ出力されていました。また、計算に使われたrs平均やRs、Fesが出力されていませんでした。

• 多剛床の指定がある。
• ［5.8.地震荷重－多剛床の地震力］を「全体をまとめて外力分布を求める」としている。
• 最下階から最上階まで、主剛床が連続していない。

［11.1.偏心率等の省略部材－3.壁］において、指定した壁の下側にダミー層の指定があると省略部材の指定が効いていませんでした。

［設計応力・断面算定］

筋かいのβによる応力割増しにおいて、柱軸力の増加に任意配置ブレースの軸力が考慮されていませんでした。

［12.7.設計応力の割り増し－3.フレーム毎］で交差する軸に同じ値が入力されていた場合、設計用軸力が割増率を2乗したものになっていました。

剛節架構の応力割り増しに、多層にわたる床版ブレースを考慮しますが、耐震壁が存在しない主体構造がSまたはCFTの階で、剛節架構の応力割り増し結果が出力されていませんでした。（出力のみの不具合で、剛節架構の応力割り増しは計算に考慮されています。）

RC柱、SRC柱の断面算定において、軸力の検定は柱脚のみ検定すべきところ、柱頭と柱脚のそれぞれで検定していました。

充填被覆形SRC柱のrQas（鉄筋コンクリート部分の短期許容せん断力）の計算において、被覆形と同様に計算すべきところ、通常のSRC柱と同様に計算していました。（Ver.1.1.1.16のみの現象です）

断面算定において、梁の端部に柱がなく、かつ構造心と通り心がずれている場合、中央および1/4の断面算定位置を構造心位置による内法から計算すべきところ、誤って通り心位置による内法を採用していました。

付着の安全性確保の検討（RC規準2010）において、柱がなく、通り心と構造心がずれている場合にL0を構造心間距離でなく、通り心間距離で計算していました。

RC規準2018の付着安全性確保の検討において、主筋が3段筋で、かつ、K形 ブレースが取りつく梁の場合、σtを計算するときの応力採用位置が正しくありませんでした。

付着の安全性確保の検討において、主筋を断面積で入力指定した部材は、使用性確保の検討と同様にメッセージを出力し検討を省略すべきところ、標準使用材料の径より換算し計算を行っていました。

［2.5.断面算定条件－1.共通・耐震壁－5.Pw min－SRC部材］において、ルート1, 2-3, 3 の耐震壁の初期値を0.25%に変更しました。

RC規準2018による開口補強筋の付加斜張力の検定において、av, ahに無条件で有効範囲内の壁筋を考慮していました。無開口とした場合の必要補強筋比を除いた分を考慮するようにしました。

RC接合部の検討において、0＜ξ＜1.0の範囲外の接合部は、C0668またはC0669メッセージを出して検定結果を空白で出力すべきところ、ξ＞9.999の場合に、その接合部そのものが断面算定表に出力されていませんでした。

接合部の検討において節点のMuを算出する際に断面算定では柱面間距離、保証設計では危険断面位置間距離でQを計算し、節点位置のMuを算出するようにしました。

RC接合部（短期時）の断面算定において、全ての接合部でメッセージC0668またはC0669が出力されるとき、断面算定表を出力していませんでした。

RC接合部（終局時）の検討において、接合部の下側の柱がS柱の場合で、かつ、柱の部材の寄りを入力しているとき、梁幅bbが正しく計算できていませんでした。

RC接合部（終局時）の検討において、部材の寄りなどで柱が節点位置からずれていた際に、Tuの計算にスラブが考慮されていませんでした。

終局強度によるRC・SRC柱梁接合部の終局時の検定において、耐力計算条件が正しく考慮されておらず以下の計算となっていました。

• SRC梁の耐力計算において、常にウェブを考慮して計算していました。
• RC梁・SRC梁の耐力計算において、常にスラブ筋を考慮して計算していました。
• RC梁・SRC梁の耐力計算において、常に片持床を無視して計算していました。

S梁、S柱、CFT柱の横補剛数が100以上になるとき、断面算定で横補剛数を0で計算していました。

S柱およびS梁の断面算定において、ウェブ部分に生じる最大の曲げ応力度σb'を求める際に、幅厚比による断面欠損を考慮せず計算すべきところ、幅厚比による断面欠損を考慮して計算していました。

S梁 JOINT位置の組み合わせ応力度の検討において、端部と中央で異なる強度の鋼材を使用している場合、応力度を計算した断面と許容応力度を採用する断面が不整合となることがありました。

［2.5.4.S部材－1.柱－柱座屈長さ係数の自動計算－部材長のとり方］の指定が、許容圧縮応力度fcにしか考慮していませんでした。許容曲げ応力度fbでも考慮するようにしました。

円形鋼管の径厚比がS規準の制限値を超える部材については、警告メッセージを出し、断面検定を行わないようにしました。

全強接合の検討において、ウェブでの再検討時にフランジの確認を行っていませんでした。

梁仕口部の保有耐力接合の検討において、梁のフランジとウェブで鋼材種別が異なる場合、σuはウェブの鋼材種別による引張強さを採用すべきところ、フランジの鋼材種別による引張強さを採用していました。

SRC梁仕口の保有耐力接合の検討において、SRC柱に内蔵鉄骨がない場合でも検討が行われていました。

S造露出柱脚の断面算定において、Q=0かつQa=0のとき、アンカーボルトのftsが不正な値になっていました。

S造埋込み柱脚の終局時の断面算定表において、埋込み深さが未入力のとき、メッセージN1280でなくN0751を出力していました。

SRC造埋込み柱脚とSRC造非埋込み柱脚の断面算定において、ベースプレート寸法が未入力のときメッセージN0751,N1280を出力すべきところ、N0795,N1285を出力していました。

SRC造埋込み柱脚の断面算定において、柱の鉄骨が未入力のとき不正終了していました。

根巻き柱脚の断面算定において、ルート1-2,2のとき破壊形式の判定（Mu/l≦Qu）しか行っていないのに、検定比一覧にMとQの検定比を出力していました。

ベースパックのH6030-32V3において、H-600x300x16x32x13の柱が適用外となっていました。

ベースパックにおいて、ルート1-2,2のとき、MyのNGをM≦Myで判定すべきところM≦Muで判定していました。

ベースパックにおいて、N≦引張軸耐力のとき、演算誤差により誤ってメッセージW1253を出力する場合がありました。また、N≦引張軸耐力のとき、終局せん断耐力=0によりせん断でNGになったとき、Qa, QbuI, QbuII の3箇所に「*」を付けていたのを QbuI のみに「*」を付けるようにしました。

ISベースの以下の製品について柱形断面の最小値が正しくありませんでした。

SPT302, SPT303, SP302

ISベース用のインポートファイル「ckcal.csv」において、「APP」の行が不正な記述になっていました。

ハイベースNEOの「EM400-8-36」において、標準基礎柱サイズが770×770のところ740×740になっていました。

ハイベースNEO・スーパーハイベース・ハイベースエコ・クリアベース、ISベース、ジャストベースの断面算定表において、計算用Fc値を追加しました。

スマートベースにおいて、一部製品で弱軸方向のアンカーボルトの位置に誤りがありました。

対象製品
H5020-3504，H5020-4104，H5020-3506，H5020-4106，H5020-3512，H5030-3504，
H5030-4104，H5030-3506，H5030-4106，H5030-3212，H5030-3512，H5030-4112，
H6020-3804，H6020-4104，H6020-3506，H6020-4106，H6020-3512

「スマートベース工法検討システム」用のインポートファイルにおいて、他社柱脚製品が混在する場合ファイル名が「ckcalsmb.csv」になるところ「ckcalttk.csv」になっていました。

「プレートナット工法」の検討に用いる梁のCSVファイル出力において、梁左端側の出力であっても、梁右端側に取りつくスラブの情報を出力していました。

「プレートナット工法」の検討に用いる接合部のCSVファイル出力において、節点同一化によりダミー階の柱の部材長が0になっていた場合、詳細形状、柱情報が正しく出力されていませんでした。

木質部材の断面算定において、一般区域の積雪時は、短期許容応力度を0.8倍した値で検討すべきところ、0.8倍せず短期許容応力度のまま検討していました。

［基礎関連］

入力［13.10.3.土質柱状図］、結果作図「8.6.土質柱状図」において、［13.2.杭基礎･独立基礎－杭断面－鉄骨］をすべて初期値にしている場合、その杭を土質柱状図で選択すると不正終了することがありました。

メッセージ「X1301 地盤符号が配置されていません。」において、一度、配置した地盤符号を後から削除した場合、地盤符号が配置されていないにも関わらずメッセージが出力されていませんでした。

「A0453 基礎梁に荷重が掛かっていません。」のメッセージを、「A0456 偏心による荷重が基礎梁に作用していません。」と「A0457 杭頭曲げによる荷重が基礎梁に作用していません。」に分けました。

基礎自重の計算において、基礎梁と基礎の重複部分の重量Wgが基礎全体の重量Wfを上回る場合、Wfの上限を考慮して計算するようにしました。

杭基礎でかつ最下層が上層に従属するダミー層の物件で［13.1.杭計算条件－1.基本事項－3.検討項目－杭の水平抵抗と断面算定］をすると指定した場合、結果の出力処理に失敗し不正終了していました。

杭頭曲げによる基礎梁応力計算において、部分地下形状の境界部分の軸で上層と下層に支点を配置した場合、接地する支点にのみ杭頭曲げを考慮するべきところ、誤って接地していない支点にも考慮していました。

杭解析長の範囲に含まれない杭断面について断面算定しないようにしました。

場所打ち杭の支持力計算において、杭頭径と杭中間径が異なる場合、拡底部の周面摩擦力の無効範囲（杭の傾斜部分＋立ち上がり部分）の計算が正しく行えていませんでした。

杭の断面リストの出力において、下杭の入力がないにも関わらず、誤って出力していました。

べた基礎接地圧の計算過程で床を三角形に分割する際に、節点間の要素の取得が正しく行われておらず、接地圧が正しく計算されない場合がありました。

重量のみの床・デッキ床・木質床が接地する場合、かつ、べた基礎グループの指定がある場合に、べた基礎として認識されていました。

布基礎の負担面積の計算において、途中に中間節点がある場合で、かつ同一化をしているとき、支点間の半分の位置で負担面積を計算できていない場合がありました。

布基礎の基礎梁応力計算において、基礎梁の片側のみ支点がある場合、その支点に基礎梁全域の接地圧を負担させるべきところ、基礎梁の半分の領域しか接地圧を負担させていませんでした。

布基礎の中間節点の採用接地圧において、左右の支点で距離が近い方の接地圧を採用しますが、中間節点がちょうど支点の中央にあるとき、演算誤差により計算のたびに採用する支点が変わる場合がありました。

布基礎の接地圧の計算において、負担範囲の認識は上部構造の支点の状態で認識するべきところ、基礎梁モデルの支点の状態で認識していました。

支持力検討用の軸力において、べた基礎と布基礎が混在している場合で、かつ、［13.4.1.基礎床グループ登録］で行削除を行ったとき、布基礎の一部が正しく認識されず、支持力検討用軸力が0となる場合がありました。

布基礎のWgの計算において、布基礎が配置されていない梁の下端位置が布基礎の基礎底位置にあるものとして認識していました。

支持力検討用軸力図（決定ケース）において、常に引き抜き力が出力されていませんでした。

結果作図「8.2.基礎検定図」の決定ケースを決めるとき、曲げを考慮していませんでした。

結果作図「8.2.基礎検定図」で出力するべた基礎の検定比において、長辺の検定比に誤って短辺の検定比を表示していました。

べた基礎が複数の層に分かれている場合において、結果作図「8.2.基礎検定図」、構造計算書「12.1.12.1 支持力検定比図」、結果出力，添付資料「7.13.1 支持力検定比図」でその層に存在しない基礎床グループの結果も表示されていました。

結果作図「8.3.独立基礎分布図」、出力「8.8.13.断面算定表（独立基礎）」の基礎断面算定用の接地圧分布図のσにおいて、以下のような誤りがありました。また、作図「8.3.独立基礎分布図」において、WfとA（全断面積）を出力するようにしました。

正：σ'=σ - Wf/A（基礎全断面積）

誤：σ'=σ - Wf/A'（有効断面積（浮き上がりの収束計算で残った面積））

［部材耐力計算］

梁のひび割れ耐力Mcにおいて、スラブ筋を考慮したIeの計算時にスラブ筋のヤング係数から1を引いていませんでした。

梁のひび割れ耐力Mcにおいて、主筋による図心のずれを考慮できていませんでした。

腰壁・垂壁が取りつく梁の剛性低下率αyの計算で、1.0≦a/D＜2.0の場合において、d/Dが腰壁・垂壁を考慮したものとなっていませんでした。

RC柱の終局曲げ耐力において、e関数式・ACI規準式・コンクリート標準示方書式のとき、軸力N1～N7に図心位置の主筋引張力を考慮していなかったため本来より小さい値になっていました。

円柱の終局耐力の計算において、断面積が等しい正方形に置き換えて計算するときに、直交方向の主筋について考慮できていませんでした。

円柱の曲げひび割れ耐力の計算において、断面積が等しい正方形に置き換えて計算するときに、主筋に関しては元の形状のままで断面2次モーメントを求めていました。

荒川式による耐震壁の終局せん断耐力Quの計算において、Pwhの上限に鉛直せん断補強筋比の2倍が考慮されていませんでした。

CFT柱（角形断面）の終局曲げ耐力の計算において、長柱の場合、r部分を考慮せずに鋼管内のコンクリート断面積を計算していました。

［保有耐力計算］

応力解析にて、以下の条件の場合に解析不可メッセージ「X0412 解析ケース%s ：%s部材 %s場所で、危険断面位置が他端パネル内にあるため計算できません。」を出力するようにしました。

• ［2.3.応力計算条件－1.基本条件－3.接合部パネル変形の考慮］で“する”が選択されている。
• 危険断面位置が、他端パネル端位置を超えている（柱・梁）。

初期応力で圧縮力が生じている圧縮のみ有効なブレースが引張破壊した際、演算誤差により圧縮破壊と誤って判断され、解析が終了する場合がありました。

弧長法におけるΔλの計算において、Pdの荷重倍率を決定する際、Paの荷重倍率を超えないように変更しました。

耐震壁、雑壁の両方の入った物件で、［12.6.1.2.4.耐震壁］による断面算定条件の変更の指定があるとき、保有水平耐力計算で不正終了する場合がありました。（Ver.1.1.1.16だけの現象です）

耐震壁のせん断耐力の計算において、引張時のσ0を0として計算していました。

連スパン耐震壁がせん断破壊によってモデルから取り除かれた場合に、連スパン耐震壁の応力結果の更新が行われていませんでした。そのため、負担せん断力が0kNとなるべきところ、せん断破壊時の応力となっていました。

耐震壁のせん断耐力式を荒川式にしているとき、耐震壁のせん断ひび割れによって生じる曲げ不釣合力が正しくなく、節点回りの応力が釣り合わなくなることがありました。

柱の部材種別の判定において、軸圧縮破壊が生じた柱の破壊モードは脆性破壊とすべきところ、脆性破壊としていませんでした。

RC柱の部材種別の判定において、演算誤差によりho/D値と部材ランクが整合しない場合がありました。

円形鋼管の径厚比による部材種別判定において、（235/F）とすべきところ√（235/F）としていました。

柱の部材種別において、接合部の設計用せん断力QDuが負値となる場合、［2.9.保有水平耐力計算条件－5.部材種別判定2－1.RC部材 保証設計 NG部材の扱い－接合部 保証設計］で“考慮する（取り付く柱をFDランク）”を指定していても接合部の保証設計の結果が考慮されていませんでした。

［2.9.保有水平耐力計算条件－5.部材種別判定2－RC部材 保証設計NG部材の扱い－付着割裂破壊］を“考慮する（FDランク）” かつ、［2.9.保有水平耐力計算条件－6.保証設計1－5.付着割裂破壊の検討］を梁柱とも“しない” と指定したとき、建物にRC柱が存在しない場合、メッセージA1118「部材種別の判定で付着割裂破壊が未検討のため考慮できませんでした。」を出力していませんでした。

柱の耐力低減を考慮した保有水平耐力計算による柱脚の終局時の検討において、低減を考慮した「柱脚部の破断防止」の検討結果がルート判定表に反映されていませんでした。

CFT柱の保証設計において、Qu算定用の軸力を計算する際に、鉄骨部と充填部に振り分ける際に充填部の負担軸力を短期許容応力度で評価していたため、cQuが本来の値より大きくなる場合がありました。

未崩壊部材の破壊モードの判定において、柱脚が取り付く柱の柱脚側Muが柱の母材耐力によるMuとなっていました。柱母材Muと柱脚Muとの小さい方を用いて、破壊モードの判定を行うようにしました。

未降伏部材の破壊モードの判定において、一本部材が指定された梁の右端側の節点曲げ余裕度αMpが正しく採用されていませんでした。

柱脚の保有耐力接合を満足せず部材群種別がDとなる場合において、［16.5.部材群の直接入力］で柱梁の部材群種別の直接入力を行っても、Ds値の計算では部材群種別をDとしてDs値を計算していました。

［2.9.保有水平耐力計算 8.クライテリア］のデフォルト値をすべて“しない”に変更しました。

床小梁検定

小梁の角度が45°を超えている場合に、小梁端部の拘束状態が正しく設定できず、連梁によるRC小梁の応力が正しく計算できていませんでした。

RC床の必要スラブ厚の計算において、必要スラブ厚算定式を“RC規準2018 18条 表 18.1”とし、床荷重の入力方法を「T.L」としている場合に、床自重を鉄筋コンクリートの単位容積重量ではなく、コンクリートの単位容積重量を用いて計算していました。

別途計算機能

機械式定着露出柱脚において、ハイベースNEOのjtaは最外縁アンカーボルト中心間距離ではなく重心間距離を採用していました。ハイベースNEOのベースプレート端からアンカーボルト中心までの距離の最小値40［mm］を用いてjta＝ベースプレート－2×40として計算するよう修正しました。

構造計算書・結果出力

木造のみを配置した物件で、構造計算書「7.3 長期荷重時断面検定比図」、「7.4 短期荷重時断面検定比図」を出力したとき、凡例だけ出力され、検定比図が出力されていませんでした。

構造計算書「7.6.2.2.S梁仕口・継手の断面検定表」、「7.6.3.2.SRC梁仕口・継手の断面検定表」、結果出力，添付資料「6.3.2.S梁仕口・継手の断面算定表」、「6.5.2.SRC梁仕口・継手の断面算定表」において、Quの後に表示している決定要因を表す記号の説明がありませんでした。

ベースパックとフリーベースの断面算定表において、型式名の表記を他社製品に合わせて統一しました。また、フリーベースの評定番号と参考文献を最新版に更新しました。

入力データ出力「2.5.断面算定条件－■RC部材 柱・梁・接合部」、「2.9保有水平耐力計算条件－■保証設計」に、柱、梁の付着割裂破壊の検討におけるSD490・その他以外の鉄筋上限強度の説明を追加しました。

節点同一化が指定された任意配置ブレースの出力時の軸名において、必ずX軸の軸名が出力されていました。

入力データ出力「6.3.1.床伏図」において、以下の条件を2つとも満たす場合、Y軸の軸名が出力されていませんでした。

• 建物の一番左のX軸（Y方向フレーム）上に出隅床が配置されている層。
• X方向に長い建物で、分割されて出力される場合、分割の左から二つ目以降の部分。

※ただし、軸名が4文字の場合は、図中に割り込んで描画されます。

柱の断面リストにおいて、鉄骨の形状（H、I、＋・・・）にかかわらず、X方向、Y方向の鉄骨を参照して、柱頭柱脚の断面の差異を判定していました。

柱の断面リストにおいて、柱の構造をRCとして芯鉄筋を入力した後、構造をSRCに変更した場合、芯鉄筋は無効であるにもかかわらず、断面図においては芯鉄筋を描画していました。

柱の断面リストにおいて、鉄筋位置の入力方法を“かぶり”とした場合も、1段目dt＝かぶり厚として断面図を描画していました。

基礎梁の断面リストにおいて、端部と中央の区別、左端、中央、右端の区別が、出力しない符号の断面によってしまう場合がありました。

シート出力の［6.設計応力－6.2.耐震壁の負担率］において、片方向がすべて耐震壁の場合に、その方向の負担率は出力されていませんでした。

※両方向ともすべて耐震壁の場合は、負担率は出力していません。

S梁断面算定表での保有耐力横補剛の出力において、部材長が限界Lb未満となっている場合、端部に必要な横補剛数は“0”と出力すべきところ、“1”と出力していました。

ISベースのRシリーズを用いたとき、断面算定表を表示すると不正終了していました。

RC接合部（短期時）断面算定表において、「検定不可 661:RC接合部で取り付く柱または梁の曲げ耐力が計算できないため断面検定できません。」のメッセージは、断面算定表に出力すべきメッセージではないにもかかわらず、出力していました。

シート出力「7.2.3.RC梁付着（安全性）」において、表のセルの幅が狭いことが原因で、カットオフ筋がある場合の通し筋 l'd+dの値が表示されない場合がありました。

シート出力「8.11.2.kh分布」のkhの出力において、値が999999.9kN/m3を超えると空白になっていました。

シート出力「8.18.9.13.杭（地盤情報）」の杭先端の平均Nの出力において、根入れ規定を満たす場合は負値で出力しますが、支持層への貫入量がちょうど1mとなる場合に演算誤差により、負値出力となっていませんでした。

シート出力「13.6.1.節点の曲げ余裕度（節点振分法）」「13.6.2.節点の曲げ余裕度（余耐力法）」「13.6.4.柱の破壊モード」において、地震力の作用角度が45°を超える場合、加力方向のフレームと直交方向の結果を出力していました。

シート出力「15.8.水平力分担」において、最下層以外に配置された支点が存在するフレームの水平変位を算出するとき、支点の水平変位ではなく、別フレームの節点の水平変位を採用している場合がありました。

メッセージウィンドウで「断面算定 C0676 S梁で横補剛が構造計算指針（センター指針）の制限値を満たしていません。」をダブルクリックしたとき、シート出力「7.断面算定表－7.2.7.S梁」に加え、「3.16.保有耐力横補剛」が開くようにしました。

「C1116 保有耐力横補剛を満足していない梁が降伏しています。」および「C1117 基礎梁にヒンジが生じています。」に表示するケースを【保有】ケースから【解析】ケースに変更しました。

作図

マウス入力、結果作図の立面図において、形状が“断面性能”の柱を描画する際、梁のレベル調整を考慮していませんでした。

結果作図において、矢印キーを押したときに移動する方向が、マウス入力画面で矢印キーを押したときと反対方向になっていました。

節点同一化の移動元節点に節点補正重量か応力計算用特殊荷重が配置されている場合に作図に表示されることがありました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、床版ブレースのせん断応力度τの表示桁数を変更する「作図設定－値－応力度（N/mm²）」を新たに設けました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」において、柱または大梁に一本部材を指定した場合に検定位置の応力図が正しく描画されないことがありました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、［印刷プレビュー－印刷設定－詳細設定－特殊荷重リスト印刷する］を選択している場合、床、片持床、出隅床の特殊荷重を正しく表示できていないことがありました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」、「1.5.応力図（二次）」の特殊荷重リストにおいて、一部荷重タイプの矢印の向きを修正しました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」において、柱に軸力が生じているにもかかわらずプロパティ「応力」の軸力が0と表示されることがありました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」「8.1.基礎梁応力図」において、Y方向フレームを表示した場合水平方向の支点反力図が表示されませんでした。

結果作図「1.4.検定図」の小梁のプロパティにおいて、不要な「設計応力」「断面算定結果」タブが表示されていました。

結果作図「1.5.応力図（二次）－プロパティ－耐力－せん断耐力」「1.5.応力図（二次）－プロパティ－ひび割れ耐力－せん断耐力」において、Quの値が表示されず“-----”と表示される場合がありました。

結果作図「1.5.応力図（二次）」において、梁のプロパティ「ひび割れ耐力－せん断耐力Qc」の右端の値に、上端引張と下端引張のQcを逆に表示していました。

その他・リンク

応力解析（一次）を弾塑性解析とし、断面算定まで計算した結果で、断面算定に関する条件を変更し、再計算すると結果メニュー［11.部材耐力］の結果が削除されていました。

［13.9.既製杭の保存・読み込み］で、新規登録（既存杭リストをコピーは除く）した杭において、基準強度等のデータを編集することなく、デフォルト値を用いた場合に、それらの情報が以下に出力されていませんでした。

• 構造計算書「12.基礎・地盤－12.1.2.使用材料」
• 結果出力，添付資料「7.基礎関連－7.2.使用材料」

『SS3』データのリンクにおいて、［2.3.応力計算条件－1.基本条件－7.支点の浮き上がり・引張ブレース］の収束計算回数を“999”とリンクするようにしました。

『SS3』データをリンクした場合、鉛直荷重時は支点の浮き上がりは考慮しないとすべきところ、『SS3』の指定によっては考慮していました。

『SS3』データのリンクにおいて、［2.5.2.RC部材－1.柱・梁・接合部－4.柱梁接合部－終局時の検定（基準解説書）］、［2.9.保有水平耐力計算条件－6.保証設計1－3.RC柱梁接合部の設計用せん断力］の指定が、両方とも検討するという状態にはならないようにしました。

『SS3』データ［12.8 設計用応力の割増し－12.8.4.2 階とフレーム］をリンクする際、本来、『SS3』の仕様どおりX方向フレームはX方向加力、Y方向フレームはY方向加力に対してリンクすべきところ、すべての加力時にリンクしていました。

『SS3』で出隅にY方向の一方向版を指定した場合、『SS7』にリンクするとY方向とした上で角度を90°としていたため、結果的にX方向の一方向版となっていました。

SS7 Op.柱梁断面リスト

梁断面で「径の混在あり」にチェックを入れて２種類目の主筋を入力したのちに、「径の混在あり」のチェックを外した状態の物件を描画したとき、２種類目の主筋が有効な状態になっていました。

層の削除を行なったとき、柱断面と大梁断面の両方で［4.4.梁・柱の鉄筋径（層毎）］と［4.5.鉄骨材料（階－部位別）］の指定が正しく反映されなくなっていました。

SS7 Op.積算

基礎梁のコンクリート量、型枠面積について、基礎との重複部分を考慮する際、［7.1.柱（柱脚）－柱脚断面－基礎柱］の“Dx”、“Dy”を用いて計算すべきところ、［13.2.杭基礎・独立基礎－断面－基礎柱］の“Dx”、“Dy”を用いて計算していました。

SS7 Op.コマンド実行

コマンド実行で以下の関数を実行した場合、『Op.木造ラーメン』のライセンスを取得していないとエラーが発生し、実行に失敗していました。

• CreateDataCsv（CSV新規作成）
• Restore（復元）
• CreateDocument（計算書出力）

解説書

以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。
また、『SS7 Op.免震部材』を追加しました。

• 『SS7 入力編』
• 『SS7 操作編』
• 『SS7 計算編』
• 『SS7 メッセージ編』
• 『SS7 出力編（計算書）』
• 『SS7 出力編（画面）』
• 『SS7 入力データCSV出力』
• 『SS7 機械式定着編』
• 『SS7 Op.積算』
• 『SS7 Op.柱梁断面リスト』
• 『SS7 Op.コマンド実行』
• 『SS7 Op.平面立面図出力』
• 『ライセンス説明書』
• 『登録済み材料製品リスト』

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