旧Ver.2.32 → 新Ver.2.33（VerUp対象Ver.2.00以上）
インターネットダウンロード : 2012/05/10

◆変更点

計算部

『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』のライセンスを保持していない場合で、かつ、各層主体構造に混合RC造を指定しているとき、その階に存在するフレーム面内雑壁およびフレーム面外雑壁が計算に考慮されていませんでした。

『US2(改)』入力データ利用において、［建物規模－建物重量の入力方法］を“<2>直接入力による”としたとき、連スパンにわたる梁の右端の長期せん断力が0となる場合がありました。

袖壁付柱の保有せん断力の算定で、以下の3つの条件をすべて満たすとき、本来、保有せん断力は0kNを採用すべきところ、Qsuの値を採用していました。

• 柱軸力が引張軸耐力を超えている場合
• ［鉛直部材の直接入力］で破壊形式とF指標を直接指定している場合
• ［鉛直部材の直接入力］で保有せん断力は自動計算値を採用すると指定している場合

3次診断において、Ｌ形に配置されている連層耐震壁の破壊形式が回転壁のとき、Ｌ形底部多スパン壁の上部（壁が抜けている箇所のフレーム部分）の柱の保有せん断力Quは0とするところ、袖壁付柱は0としていませんでした。

RC壁の破壊形式が回転壁で、“wQmu/（γ・wQru）＜1.0”かつ“wQsu/wQmu ＜1.0”のとき、RC壁のF指標は、本来、1.0とすべきところ、診断基準(13)式で計算した値を採用していました。

出力部

入力データ出力で「鉛直部材の直接入力」が複数ページにわたるとき、2ページ目以降は入力したコメントが出力されませんでした。

「Is算定時にグルーピングした組み合わせ結果」、「EoB指標算定時にグルーピングした組合せ結果」、「耐震性能診断表」、「診断結果比較」の出力で、次のような変更を行いました。

• Isoの出力において、小数点以下3位を丸めて2位までを出力していましたが、小数点以下4位を切り上げて3位までを出力するように変更しました。
• Isの出力において、小数点以下3位を丸めて2位までを出力していましたが、小数点以下4位を切り捨てて3位までを出力するように変更しました。
• CT･SDおよびCTu･SDの出力において、小数点以下3位を切り捨てて出力するように変更しました（出力桁は変わらず2位まで出力）。
• 2次診断および3次診断の「耐震性能診断表」のEoの出力において、小数点以下2位までを出力していましたが、小数点以下4位を切り捨てて3位までを出力するように変更しました。

作図部

CT-F関係図において、描画しているQ値は、本来、CTと重量を乗じた値に階数補正値で除した値とすべきところ、階数補正値で除していませんでした。

入力部

［終局強度の直接入力］の入力において、診断次数に“3”以降の値が入力できない状態となっていました。Ver.2.32からの不具合です。

［地震時付加軸力］の入力において、平面で入力するとき、階の選択メニューに表示される構造種別が正しくありませんでした。

【Super Build／RC診断2001 Op.1】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.1』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

増設ブレースの検討における等価壁厚teおよびスタッド・アンカーによる耐力計算で、コンクリートFcがRC規準の設計基準強度の上限を超える場合、上限のFcに対応する単位容積重量γを用いてヤング係数を計算すべきところ、単位容積重量γを0としてヤング係数を計算していました。

出力部

増設ブレースに取り付くRC造柱の中に極脆性柱が含まれている場合、「パンチングシア耐力とRC造柱の耐力」、「頭付きスタッドとあと施工アンカーのせん断耐力」、「増設ブレース耐力」、「増設ブレースのF指標とQu」、「増設ブレースの強度寄与係数」の出力において、増設ブレース耐力の結果が出力されていませんでした。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

『US2(改)』入力データ利用時において、［標準使用材料］で梁の鉄骨種別に<7>、<8>、<9>を指定しているのにもかかわらず、［梁部材形状登録］の鉄骨Noで小数点以下を“00”と指定したときは、非充腹形のフランジの降伏点強度を常に294N/mm2としていました。

EoB指標におけるCB指標の計算において、本来、各通りの水平力の合計値を各通りの地震用重量の合計値で除すべきところ、通りごとに水平力を地震用重量で除し、その合計値をCB指標としていました。

3次診断において、以下の4つの条件をすべて満たすSRC柱の破壊形式は、本来、柱脚部支配型柱とすべきところ、不正な破壊形式となっていました。Ver.2.31からの不具合です。

• 非埋込み柱脚を指定している場合
• 柱の終局時保有せん断力を算定するにあたり、節点の破壊モードが“柱頭梁降伏、柱脚柱降伏”である場合
• 柱がせん断降伏している場合
• 柱頭側のF値よりも柱脚側のF値が小さい場合

3次診断時の「SRC鉛直部材の諸元」の節点曲げモーメントによるせん断力の算定で、非埋込み柱脚のSRC柱の内法高さは、本来、腰壁の有無にかかわらずベースプレート下端からの高さを用いるべきところ、圧縮側腰壁を考慮した有効内法高さを用いていました。

出力部

2次および3次診断の「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、単層形式の袖壁付柱のhcwoは“----”で出力すべきところ、計算に使用していない不要な値を出力していました。

［非埋込み柱脚部の終局強度］を重力単位で入力しているとき、SI単位で入力データを出力させると、rσu、aσy、aσuの値が100倍した値で出力されていました。(出力のみの問題で計算に採用される値は問題ありません)。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、不正なns値が算出されていました(出力のみの問題で計算に採用される値は問題ありません)。

「柱脚部の引張破壊を考慮したFBとCB」の出力において、各層主体構造にS造または混合S造を指定している物件データのとき、Y方向の結果が出力されていませんでした。

「第2種構造要素の検討が必要な柱部材」の出力において、袖壁付柱がSRC造のとき、袖壁付柱の破壊形式が空白で出力されていました。

「各壁のF指標とQu」の出力において、［鉛直部材の直接入力］で3次診断時の追加壁の破壊形式を“<3>WR”（回転壁）と指定したとき“曲げ壁”となっていました。

各層主体構造にSRC造が含まれているとき、「診断結果比較」の3次診断時のIso値に2次診断時のIso値を出力していました。

WARNING No.166を次のように変更しました。 WARNING No.166 $$$$ 階 $$$$ ﾌﾚ-ﾑ $$$$ 軸　柱脚部せん断終局強度の算定で、柱軸力が“-0.75aag･aσy-rac･rσy”を超えています。($$加力時)

作図部

『US2(改)』入力データ利用時の立面図において、単層形式のSRC袖壁付柱に取り付く最下層の梁のヒンジの描画が不正でした。

CT-F関係図において、同一階にRC部材とSRC部材が混在し、かつ、各層主体構造を“<5>混合(SRC)”と指定しているとき、該当する階のグラフの横軸（F値）の目盛りは、本来、SRC造であるべきところ、RC造となっていました。

CT-F関係図において、鉛直部材がすべてRC部材で、各層主体構造で純RC造以外を指定している階のとき、当該階のグラフの印刷で出力される表の“Q”、“分担率”、“部材数”の結果が正しく出力されていませんでした。

【Super Build／RC診断2001  Op.3次増分】
以下の事項は【Super Build／RC診断2001  Op.3次増分】ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

『US2(改)』でX方向は架構認識を一度もせずにY方向だけが保有水平耐力まで計算している物件のとき、計算中に不正終了していました。

『US2(改)』で配置されている耐震壁の数がブレースの数より少ない場合、『RC診断2001』の計算中に不正終了していました。

両側柱付壁の軸力がM-N曲線のNminを下回る場合またはNmaxを上回る場合、曲げ終局強度は0としてリンクすべきところ、計算中に不正終了していました。

両側柱付壁の保有せん断力Quの採用において、増分解析ではせん断破壊せずに、せん断設計でせん断破壊と判定される壁の場合、Quは再計算したせん断耐力とすべきところ、解析終了時のせん断力としていました。

両側柱付壁の靱性指標の計算において、混合造によって当該階の壁の構造種別が下階壁の構造種別と異なる場合、下階壁の構造種別で靱性指標を計算していました。

両側柱付壁の破壊形式の判定において、曲げ壁となる場合、壁の崩壊階より上層の梁の応力を集計して壁に寄与する靱性指標を計算すべきところ、崩壊階に地下階数を加算した階より上層の梁だけを対象に集計していました。

両側柱付壁の靱性指標の計算において、境界梁のせん断力に長期せん断力を考慮していませんでした。

壁に取り付く境界梁の認識において、下階の壁が抜けている場合、その壁の最下部に取り付く梁を境界梁として認識できず、一般梁としていました。

『US2(改)』の増分解析でせん断破壊した梁の破壊形式はせん断梁とすべきところ、解析終了時の梁のせん断力よりもせん断設計の梁の終局せん断耐力が大きい場合に曲げ梁としていました。

両側柱付壁のせん断終局強度Qsuの採用において、付帯柱と壁板でFcが異なる両側柱付壁の場合、『US2(改)』の部材耐力計算結果の終局せん断耐力を採用すべきところ、“0”を採用していました。

出力部

入力データの出力「建物規模－各階床面積」において、入力項目［建物規模－建物重量の入力方法］を“<2>単位面積当たりの重量を仮定して算定する”と指定した場合、床面積が出力されていませんでした。

「RC鉛直部材の諸元」および「SRC鉛直部材の諸元」の壁の曲げ終局時せん断力Qmuの出力において、壁の破壊形式が曲げ壁となった場合、曲げ終局強度Muから算出したQmuを出力すべきところ、『US2(改)』の解析終了時せん断力を出力していました。

「鉛直部材の諸元（軸組）」のQuの出力において、以下の破壊形式となるRC柱の場合、3次診断で計算したQuを出力すべきところ、2次診断で計算したQuが出力されていました。

• 曲げ柱型付壁
• せん断柱型付壁
• 曲げ袖壁付柱(ho/Ho>0.75)
• せん断袖壁付柱(ho/Ho>0.75)

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