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◆機能アップ

以下の計算条件に[考慮する腰壁・垂壁・袖壁の厚さ]を追加し、梁および柱の剛性、部材耐力、部材種別判定の各計算で考慮する腰壁・垂壁・袖壁の厚さを"12cm以上"または"10cm以上"から選択できるようにしました。これまでは常に"12cm以上"としていました。

• [2.5 剛性計算条件－RC・SRC梁柱の剛性計算]
• [2.5 耐力計算条件－終局耐力－腰壁・垂壁・袖壁の考慮]
• [14.2.1 保有水平耐力－計算条件－終局耐力 1－腰壁・垂壁・袖壁の考慮]
• [14.2.1 保有水平耐力－計算条件－部材種別の判定]
• [14.1.2 限界耐力計算－安全限界条件－終局耐力－腰壁・垂壁・袖壁の考慮]

構造計算書出力において、以下の対応を行いました。

• 「6.1.4 剛床の指定」を追加し、節点が属する剛床や、剛床解除している節点を識別できるようにしました。
• 
• 
• [共通設定2]に[フォント名]を追加し、テキストおよび図のフォントを"MS ゴシック"または"MS 明朝"から指定できるようにしました。
• 

• 「12.3 基礎梁の追加応力表」を追加し、基礎梁の追加応力表を出力できるようにしました。
• 

• 「15.エコーデータ」において、基礎関連の入力データを出力するようにしました。
• 「1.2.1 床伏図」「1.2.2 柱・壁配置図」「1.3.1 略軸組図」「1.4 断面リスト」において、断面性能直接入力された部材を出力するようにしました。
• 以下の項目において、高強度せん断補強筋が"KSS"または"UHY"のとき、「高強度せん断補強筋Qu算定式、塑性理論式による。」と出力するようにしました。
  
  • 「11.2.6 復元力特性」
  • 「15.エコーデータ」
  • 構造計算書（その１）「§9.(1)算定方針」

入力データリストの以下の出力項目において、高強度せん断補強筋が"KSS"または"UHY"のとき、「高強度せん断補強筋Qu算定式は、塑性理論式による。」と出力するようにしました。

• 「1.2計算条件－(5)耐力計算条件－2.終局耐力」
• 「1.15保有水平耐力関連データ－(1)保有水平耐力－1)計算条件－2.終局耐力」

作図において、平面図の[指定－表示項目]に"剛床""非剛床"を追加し、節点が属する剛床や、剛床解除している節点を識別できるようにしました。

[3.2 隅切り][3.3 セットバック][3.4 節点の上下移動]の最大登録数を"200"から"999"に拡大できるようにしました。

CSV入出力において「SS3→CSV」「CSV→SS3」「SS3→CSV(解析結果)」に[基礎関連]を追加し、基礎関連データを出力できるようにしました。
※なお、今回出力できるようになった <基礎梁応力の計算結果> は、以前から出力していた <設計応力 基礎梁> と同じ内容です。 <設計応力 基礎梁> については次のバージョン以降で廃止する予定です。

CSV入出力において「SS3→CSV（解析結果）」に[準備計算結果－剛性（梁協力幅）]を追加し、梁の協力幅を出力できるようにしました。

3D作図において、床ブレースを表示できるようにしました。また、床ブレースのプロパティで軸力を確認できるようにしました。

以下の入力項目の入力範囲を1桁増やしました。また、[5.9多剛床の水平力の直接入力]については負値を入力できるようにしました。

• [5.7水平外力の直接入力]
  -99999.9～ 99999.9 → -999999.9～999999.9
• [5.9多剛床の水平力の直接入力]
  0.0～ 99999.9 → -999999.9～999999.9
• [14.2.3.1設計用層せん断力]
  0.0～ 999999.9 → 0.0～9999999.9

◆変更点

計算部

■ 剛性計算 ■

• 剛性計算において、開口タイプを<1><5><6>のいずれかとした有開口壁が、セットバックや軸振れによりフレーム面外に傾いているとき、垂壁長さと壁周りの柱・梁の剛域長にセットバックや軸振れによる傾きを考慮していませんでした。
• 剛性計算において、耐震壁周りの節点を隅切りした場合、形状係数κに移動先の柱が考慮されていませんでした。
• 剛性計算において、多スパンにわたる有開口壁の中間節点にセットバックの指定がある場合に、中間節点に取り付く梁の剛域が正しく計算できない場合がありました。

■ 荷重計算 ■

• 大梁のCMoQoの計算において、梁が伏図形式で床の右または上側に位置し、かつ1次小梁と3次小梁だけが取り付く場合、左端側から一本目の小梁が3次小梁のとき、その小梁の位置に構造心とのずれを考慮していませんでした。
• 荷重計算において、出隅床のリブ自重および先端荷重による片持ち梁の固定端モーメント(＝[リブ自重＋先端荷重]×出の長さ)を計算する際、X方向とY方向の出の長さを取り違えていました。
• 荷重計算において、[節点の上下移動]を入力した節点を含む床の計算中に、演算誤差によって以下のエラーが発生し、計算できない場合がありました。
  「ERROR : No. 82 ## 層、### 軸、 ### 軸で、床割りによる床荷重の計算ができません。」
• 入隅の荷重計算において、先端リブがなくX、Y方向の出の長さが異なり、かつ片持ち梁が取り付かないとき、先端の等分布荷重の一部を拾い漏れしていました。
• 先端リブがない入隅について、下図のように端辺が大梁に取り付く形状のとき、入隅による大梁のCMoQoに以下の誤りがありました。

・入隅の先端等分布荷重が常に梁右端に作用していました。（下図参照）

・入隅の床荷重が常に梁右側に反転した分布で作用していました。（下図参照）

• 大梁自重計算の際、構造心が梁断面の外にある場合に梁断面積から差し引くスラブ断面積は、梁幅×標準スラブ厚ではなく、梁側面から構造心までの距離×標準スラブ厚となっていました。梁幅×標準スラブ厚を超えないようにしました。

■ 地震力 ■

• 地震力の計算において、[11.2 剛床仮定の解除]で同じ節点を重複指定し、[地震力の扱い]を先の登録Noで"<1>節点に加力"とし、後の登録Noで"<2>剛床部に加力"とした場合、剛床部に加力するべきところ節点に加力していました。
• [5.7水平外力の直接入力](単一剛床用)で水平外力を直接入力した後、[11.3多剛床の指定]で多剛床に変更した場合、[5.9.1主剛床X方向、 5.9.2主剛床Y](多剛床用水平外力の直接入力)を全階0で入力したとき、主剛床の水平力は自動計算値が採用されるべきところ、[5.7水平外力の直接入力]で入力した値が採用されていました。
• [5.7水平外力の直接入力](単一剛床用)で水平外力を直接入力した後、[11.3多剛床の指定]で多剛床に変更した場合、[5.9.1主剛床X方向～5.9.6副2剛床Y方向](多剛床用水平外力の直接入力)を未入力の状態で解析を行ったとき、主剛床の水平外力に[5.7水平外力の直接入力]で入力した値が採用されていました。
• [5.6.1一次設計用](単一剛床用)でCi、kを直接入力した後、[11.3多剛床の指定]で多剛床に変更した場合、[5.6.3主剛床X方向～5.6.8副2剛床Y方向](多剛床用Ci、kの直接入力)を未入力の状態で解析を行ったとき、主剛床のCi、kに[5.6.1一次設計用]で入力した値が採用されていました。

■ 応力解析 ■

• 応力解析において、耐震壁の付帯柱はピン接合としますが、壁周りの節点を壁配置フレーム方向に隅切りした(隅切りによって壁を隣の軸まで延長した形状)場合、移動先の柱がピン接合になっていませんでした。
• 応力解析において、耐震壁の置換壁柱の断面2次モーメントIに付帯柱のIを加算していますが、耐震壁の周りの節点を隅切りした場合、移動先の柱のIが考慮されていませんでした。
• 仕口パネルを考慮した場合、梁の長期の中央モーメントを仕口端のモーメントと（CMoQoの）Moから求めていたのを、節点位置のモーメントとMoから求めるようにしました。また、弾塑性解析の降伏判定や、柱脚の断面算定において、曲げモーメントの分布を、両端の仕口端とその1/2の位置の曲げモーメントを通る二次曲線と仮定してフェイス位置（断面算定位置）の曲げモーメントを求めていたのを、両端の節点位置とその1/2の位置の曲げモーメントを結ぶ二次曲線と仮定して求めるようにしました。

■ ルート判定 ■

• 柱梁耐力比の計算において、スカラップ寸法を"0"として、rを考慮したZpより耐力を計算する場合に、H形鋼のTYPEが"3：広幅"のときは鉄骨形状のrをt1×2.5とし、TYPEが"4：ハイパービーム"のときはrをt1×3.5として、梁の耐力を誤って計算していました。

■ 基礎による応力 ■

• 基礎による応力を『BF1』で計算するとき、[13.8.1 偏心モーメント[固定+積載荷重] ]～[13.8.5 杭頭モーメント]で直接入力した応力値を 10 / [1.基本事項－30.計算用重力加速度]の入力値 倍していました。

■ 断面算定－梁・柱・接合部 ■

• RC柱の断面算定において、[断面算定条件－共通事項]の[9.断面検定方法]を"<2>二軸曲げ"とし、かつ[6.耐震壁周りの部材の算定]を"しない"とした場合、耐震壁付帯柱の直交方向の検討で、軸力が軸耐力を超えて許容曲げモーメントMAが0になるとき、その部材が代表部材として選出されませんでした。
• RC柱の断面算定において、風荷重を考慮し、かつ[断面算定条件－共通事項]の[9.断面検定方法]を"<2>二軸曲げ"とした場合、暴風時の曲げ検定比(M/MA)が最大となる部材が代表部材として選出されていませんでした。
• RC梁･柱、SRC梁･柱の断面算定において、一部材で異なる材料強度の主筋が混在する場合、主筋の許容応力度で換算したatを用いて断面検定を行いますが、長期時の検討においても短期許容応力度で換算したatを用いていたため、長期許容曲げモーメントMAおよび長期許容せん断力QAが正しく計算できていませんでした。
  （RC柱のMAについては、芯鉄筋を入力した場合で、MAの計算方法をSRC規準式によるとしたときのみ、不正な結果になっていました）
• S梁の断面算定において、梁が伏図形式で床の右または上側に位置しかつ1次小梁と3次小梁だけが取り付く場合、左端側から一本目の小梁が3次小梁のとき、その小梁の位置に構造心とのずれを考慮していませんでした。
• S梁の断面算定において、横補剛間隔（Lb1～Lbn）を1mm 単位で計算していたのを、1/100mm 単位で計算するようにして、精度を上げました。
• S造継手の断面算定において、保有耐力接合で検討した結果出力の <継手> における記号「αQp」を、「αQp+QL」に変更しました。
• 接合部の終局時の検討において、[2.4 断面算定計算条件－7.接合部－終局時の検定]を"<3>する(Ds算定時応力を用いる)"とした場合に、最上層の接合部のQcuに直前に検討した接合部の上柱のせん断力を加算していました。

■ 断面算定－柱脚 ■

• 柱脚の断面算定において、設計ルート2の場合、配筋入力で母材の鋼材種別をSTKR材に変更したとき、柱脚の設計応力は冷間成形角形鋼管の応力割り増しせずに計算すべきところ、割り増ししていました。
• 柱脚の保有耐力接合の検討において、柱がBCR295のとき、保有耐力接合の安全率αを1.2としていたのを1.3に変更しました。 （参照：ビルディングレター 2009年7月 P.28）
• S造露出柱脚の断面算定において、断面の一部が圧縮かつ両側アンカーボルトに引張が生じるとき、かつ偏心距離 e = D/2 - dt のとき、σcとTが不正な値になっていました。
• ベースパックの断面算定において、メーカー製品ブレースが取り付くとき、データリンク用ファイルckcal.csvに誤りがあり、ベースパック耐力判定システム「BTM-X」（岡部株式会社、旭化成建材株式会社）でブレース軸力を考慮できなくなっていました。
  また、ルート2用(γ倍)および終局時用の設計応力の計算において、H形鋼用ベースパックの両側にメーカー製品ブレースが取り付いたとき、ブレース軸力によるせん断力を1.1倍していませんでした。

■ 部材耐力計算 ■

• 部材耐力計算において、せん断補強筋にウルボンまたはリバーボンを用いた場合、Pwの上限値は1.2%とすべきところ、入力値*と1.2%で小さい方の値をPwの上限値としてQuを計算していました。また、UHYおよびKSSについてはPwの上限値はありませんが、入力値*をPwの上限値としてQuを計算していました。
  *[断面算定計算条件-共通事項3-Pwmax(ルート3)]
• RC梁およびSRC梁の曲げひび割れ耐力Mcの計算において、[14.2.1計算条件－1.ひび割れ－スラブの考慮－Mc算定式への考慮] が"<2>しない"のとき、断面2次モーメントIeに腰壁・垂壁を考慮していませんでした。
• RC柱とSRC柱のひび割れ耐力の計算において、軸ひび割れ耐力Ncと軸剛性低下率αnyを以下のように修正しました。

1. 旧）NcはX方向の柱頭、柱脚のうち大きい方を採用
   αnyはX方向の柱頭、柱脚のうち小さい方を採用
2. 新）NcはX、Yの各方向で柱頭、柱脚のうち引張軸耐力Nuが小さい方を採用し、
   さらにX、Y方向のうち小さい方を採用
   αnyはNcを採用した位置および方向の値を採用

• SRC柱の部材耐力計算で剛性低下率を算定するとき、長期軸力を1/10してrMcを算出していました。また、RC部分のαyを左右逆にしてrαyを算出していました。
• 耐震壁の部材耐力計算において、耐震壁脚部の梁面が構造心より下に存在するとき、壁柱のフェイス位置を0とすべきところ、そのまま負値として計算に用いていました。
• SRC部材の部材耐力計算において、鉄骨H ＝ 柱せい、 鉄骨B ＝ 柱幅 のとき、エラーメッセージを出力して計算を中断すべきところ、耐力計算していました。
• 部材耐力計算において、SRC非埋込柱脚が取り付くSRC柱の鉄骨寸法が未入力（選定計算）のとき、プログラムが暴走状態となっていました。
• 部材耐力計算において、複数の節点にわたる梁を一本部材としたときのフェイス位置が中間の節点までの距離以上であると正しく応力解析ができないため、以下のメッセージを出力してフェイス位置を0とするようにしました。 「WARNING: No. 4 ### 層、### フレーム、### 軸 で、梁のフェイス位置が部材長以上になっている。フェイス位置を0とします。」

■ 保有耐力計算 ■

• 保有水平耐力の計算において、"引張りのみ有効"とした鉄骨ブレースで、長期の軸力は圧縮ではなく、弾塑性解析中に軸力が圧縮に転じる場合、該当する鉄骨ブレースの負担せん断力の符号を逆にしていたため、保有水平耐力Quが正しく計算できていませんでした。
• 増分解析において、脆性破壊した部材を保持して続行した場合、耐震壁がせん断破壊した後、以降のステップで付加軸力によってせん断耐力が脆性破壊時の応力を下回るとき、耐力オーバーしたせん断力を不釣合力として応力を再配分しますが、耐震壁の曲げ降伏よりも先にせん断破壊が発生した場合、不釣合力の解除が行われず、解析終了時の応力が不正な結果（耐震壁のせん断力がせん断耐力を大きく超えている）となることがありました。

■ 必要保有耐力・せん断設計 ■

• 部材種別の判定において、[14.2.4冷間角形鋼管の耐力低減－耐力低減の対象となる層の梁の塑性化]を"しない"としている場合で、かつ局部崩壊層が存在するとき、最上層および最下層の梁は塑性化しないのにもかかわらず、せん断破モードとして判定されFD部材になることがありました。
• 部材種別の判定(破壊モード判定)およびせん断設計において、伏図で建物外周部の一番奥のフレーム(X方向フレーム)にダミー柱が配置されており、そのフレームを立面で見て右下の柱（右側最外端の最下階柱)がダミー柱になっている物件の場合、RC耐震壁のM/QDを"精算"にしたとき、RC耐震壁のQuが正しく計算できていませんでした。（Quを計算する際の軸力に、付帯柱の軸力が考慮されていませんでした） M/QDを略算にした場合も同様に、せん断設計におけるQuが正しく計算できていませんでした。（部材種別の判定におけるQuは正しい結果を用いています）
• 未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度αMおよびクライテリアのチェック(ΣcMu/ΣgMu)において、ΣcMuを計算する際の柱の終局曲げモーメントは直交方向のモーメントを考慮して計算していますが、直交方向のフェイス位置のモーメントを計算する際、長期応力に対しては二次曲線のモーメント勾配で計算すべきところ、直線勾配として計算していたため、中間荷重が作用している場合や腰折れセットバックしている場合、ΣcMuが正しく計算できていませんでした。また、クライテリアのチェック（cMu/cMm）におけるフェイス位置のモーメントcMmについても同様に、柱に中間荷重が作用する場合は正しく計算できていませんでした。
• 部材種別判定において、隅切りによって耐震壁が配置フレーム方向に伸びる場合、隅切りによって耐震壁が取り付く柱を付帯柱として認識していませんでした。また、せん断設計において、隅切りによって耐震壁が取り付く柱を付帯柱として認識していませんでした。
• クライテリアのチェック（ΣCMu/ΣGMu）において、梁の終局曲げ耐力をDs算定時の応力状態から求めていたのを、加力方向に応じた通常の応力状態を仮定して求めるようにしました。
• 未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度αMの計算において、柱の終局曲げ耐力をDs算定時の応力状態から求めていたのを、加力方向に応じた通常の応力状態を仮定して求めるようにしました。
  クライテリアのチェック（ΣcMu/ΣgMu）において、柱の終局曲げ耐力をDs算定時の応力状態から求めていたのを、加力方向に応じた通常の応力状態を仮定して求めるようにしました。

■ 自動設計 ■

• 柱脚の自動設計において、ベースプレートの許容曲げ応力の検討を σb/Fb でなく内部で必要厚を計算して判定していたため、その際の演算誤差により σb/Fb ＜ 1 でも WARNINGメッセージが出力されない場合がありました。
• 柱脚の自動設計において、ベースプレート下面の応力計算の際に、断面の一部が圧縮かつ両側アンカーボルトに引張が生じるとき、かつ偏心距離 e = D/2 - dt のとき、σcとTが不正な値になっていました。
• 柱脚の自動設計において、ベースプレート下面の応力計算の際に、設計軸力がゼロのとき、σcとTが不正な値になる場合がありました。
  （補足：不正な値になる条件としては、N=0の場合の式(柱脚自動設計解説書P.6-5参照)で計算したXnがdtよりも小さくなるとき、誤って「断面の一部が圧縮、両側のアンカーボルトに引張が生じる」場合の式(解説書P.6-6)でXn、σc、Tを計算していました）

構造計算書

構造計算書「1.2.2 柱・壁配置図」で、耐震壁とならない壁の場合、開口の小数点第二位（ho/hによる耐力低減の考慮方法の指定）が出力されませんでした。

構造計算書「1.4.1 梁（S造、SRC造）」、「1.4.2 柱（S造、SRC造）」において、フランジとウェブの種別を変更した場合、フランジの頭に「F：」、ウェブの頭に「W：」と出力するようにしました。また、「1.4.2 柱（SRC造）」において、柱頭と柱脚の種別が異なる場合、柱頭と柱脚を分けて出力するようにしました。

壁の縦筋を本数と径で入力して本数がシングルのとき、構造計算書「1.4.3 壁・ブレース」の「耐震壁」、「壁」のdtに"－"を出力すべきところ、不正な値を出力していました。

構造計算書「1.4.3 壁・ブレース」の「鉄骨ブレース（断面積登録）」および、構造計算書(その1)「§1.建築物の構造設計概要－(5)断面リスト－鉄骨ブレースリスト（断面積登録）」のAbの出力において、327.68以上の値のとき、不正な値が出力されていました。

構造計算書において、風荷重が再計算のときなど、[一連出力]が使用不可になるべきところ、使用可となる場合がありました。

構造計算書「4.6.1 風荷重に関する係数など」の速度圧の出力において、速度圧を直接入力して一度解析したデータを自動計算に変更していると、前回の結果である直接入力の値が出力される場合がありました。

構造計算書「4.7.2 建築物重量と地震力－水平外力の直接入力」において、単一剛床の場合は27階以上、多剛床の場合は11以上の水平外力を直接入力したとき、誤った値を出力していました。

構造計算書の以下の凡例において、「水平方向支点反力」の力の向きが逆になっていました。「水平方向支点反力」(正：右向き、負：左向き)」としました。

• 「6.2.1 応力図 <固定＋積載荷重> 」
• 「6.2.2 応力図 <積雪荷重> 」
• 「6.3.1 応力図 <地震荷重> 」
• 「6.3.2 応力図 <風荷重> 」
• 「11.3.2 Ds算定時の応力図」
• 「11.4.2 保有水平耐力時の応力図」

構造計算書において、均等スパン・階高の図を指定した場合、以下の項目で1項目あたりの図の数が333枚を超えたとき、それ以降が出力されませんでした。

• 「6.2.1 応力図<固定+積載荷重>」
• 「6.2.2 応力図 <積雪荷重> 」
• 「6.3.1 応力図 <地震荷重> 」
• 「6.3.2 応力図 <風荷重> 」
• 「7.3 長期荷重時断面検定比図」
• 「7.4.1 短期荷重時断面検定比図 <地震荷重時> 」
• 「7.4.2 短期荷重時断面検定比図 <風荷重時> 」
• 「7.4.3 短期荷重時断面検定比図 <積雪荷重時> 」
• 「11.3.1 Ds算定時の部材終局強度」
• 「11.3.2 Ds算定時の応力図」
• 「11.4.1 保有水平耐力時の部材終局強度」
• 「11.4.2 保有水平耐力時の応力図」

構造計算書「11.3.2 Ds算定時の応力図」および「11.4.2 保有水平耐力時の応力図」において、均等スパン・階高の図のときに、耐震壁の曲げモーメントの図を誤って出力していました。また、壁頭部の曲げモーメントが不正な値になっていました。

[分割方法]が"層軸指定"で、複数の層、複数の軸を指定している物件について、[分割方法]を"等分割"に変更した後、[分割]の指定を外し、[構造計算書出力]画面を閉じた場合、再度[構造計算書出力]画面を表示したときに不正終了することがありました。

構造計算概要書

構造計算概要書「§7 層間変形角、剛性率、編心率－【4.令第82条の６第３号の基準に適合していることの検証内容】－柱、大梁の耐力比の検討」の参照ページが出力されていませんでした。

出力部

入力データリスト「1.13 基礎関連データ」、構造計算書「15.エコーデータ－1.13 基礎関連データ」、構造計算書（その１）「入力データリスト－1.13 基礎関連データ」において、[13.基礎関連データ]が入力済みの物件で、『Op.F1』のライセンスがない場合、[13.10 BF1の利用方法－BF1計算結果の利用方法]を"<2>する"としたとき、本来は「基礎梁応力の直接入力」のみ出力するべきところ、「基礎梁応力の直接入力」以外の基礎関連データも出力されていました。

入力データLIST「1.16 部材耐力直接入力関連－(3)部材種別関連」において、[15.5 部材種別関連]－[15.5.1 梁]、[15.5.2 柱]、[15.5.3 耐震壁・鉄骨ブレース]のいずれかの入力を行って保存した後、削除で登録数を0にすると、「4.梁・柱群」および「5.耐震壁・鉄骨ブレース群」が出力されなくなる場合がありました。

入力データDUMPおよびLISTの「梁符号と配筋－配筋登録」の出力において、ハンチ付き部材に元断面の変更があると、鉄骨形状の値を出力する位置がずれていました。また、混合層でS部材の場合、元断面の変更があったとき出力される「変更あり」が出力されていませんでした。

入力データDUMPにおいて、[標準使用材料－鉄骨種別の切り替え]を出力していませんでした。

結果出力「2.3 Ｃ、Ｍo、Ｑo」において、隅切り部分のダミー梁の荷重項を出力するようにしました。

結果出力「4.18 基礎反力」において、建物規模等により複数ページに分割されて出力される場合、部材が一つもないページが存在すると、次ページの出力と重なって出力されていました。

RC梁の断面算定結果出力において、出力形式を"決定位置"とした場合、応力状態によって計算対象外となった断面算定位置の主筋（例えば、応力が上端引張りの場合の下端主筋）を本数入力しているとき、主筋径の値が正しく出力されていませんでした。

RC柱、SRC柱の断面算定結果出力（二軸曲げ）の記号説明を変更しました。

• 旧）MX、MY：Ｘ及びＹ方向断面の短期荷重時曲げモーメント
• 新）MX、MY：Ｘ及びＹ方向断面の積雪荷重、風圧力または地震力による曲げモーメント
• 旧）MDX、MDY：Ｘ及びＹ方向断面の曲げモーメント
• 新）MDX、MDY：Ｘ及びＹ方向断面の設計用曲げモーメント

鉄骨ブレースの断面算定の出力において、計算結果とメッセージの区切りを他の断面算定の出力に合わせて"= = = ="から"−−−−"に変更しました。

柱脚の自動設計の出力において、軸名に全角文字が含まれていると、軸名が正常に出力されませんでした。

結果出力において、「表紙」を含めて10000ページ以上の出力がされる場合、「表紙」以降が出力されませんでした。なお、本バージョンでも10000ページ以降のヘッダにおいては、ページ番号の出力でフォーマットエラーとなります。

入力部

[4.1 標準使用材料－4.アンカーボルト－径]は、計算に使用していなかったので廃止しました。

[4.1 標準使用材料－5.溶接作業法]を廃止し、溶接継目ののど断面に対する許容応力度は常に"材料強度×1.0"とするようにしました。また、[標準使用材料2]の項目の並び順を変更しました。

• 

[4.1 標準使用材料－7.鉄骨の強度入力－鋼材種別]の選択肢を変更しました。

• 旧）"<1>SS400級" または "<1>SN400級"
  新）"<1>400N級炭素鋼"
• 旧）"<2>SS490級" または "<2>SN490級"
  新）"<2>490N級炭素鋼"

[2.1 剛性計算条件－スリット壁付梁の剛性計算]のデフォルト値を"<1>腰壁・垂壁・袖壁を考慮する"から"<2>腰壁・垂壁を考慮する"に変更しました。

以下の入力において、入力訂正を行ったとき、剛性計算から再計算になるようにしました。

• [12.1.1 鉄筋重心位置－1.層ごと]
• [12.1.1 鉄筋重心位置－2.梁]
• [12.1.1 鉄筋重心位置－3.柱]
• [12.3 梁符号と配筋]
• [12.4 柱符号と配筋]
• [マウス入力－梁]
• [マウス入力－柱]

冷間角形を使用するとき、[2.4 断面算定条件－2.4.1 共通事項－4.材料強度に対する基準強度の割り増し率]の「鉄骨用（Ｘ方向・Ｙ方向）」の変更で、"ルート判定"が再計算になるようにしました。

[13.10 BF1の利用方法－断面算定時におけるBF1の計算処理]のデフォルト値を"<1>しない"から"<2>する"に変更しました。

[オプション機能－Super Build／BF1]からBF1を起動したとき、物件フォルダ\_BF1\SS2.bf1 を自動的に開くべきところ、[13.10 BF1の利用方法]で指定したBF1データを開いていました。また、既存の SS2.bf1 を二重に新規作成して既存の入力内容を削除する場合がありました。

マウス入力

マウス入力において、柱の構造をSRCから柱脚RCに変更したとき、鉄骨形状を初期化しないようにしました。

[1 基本事項－基礎形式]が"<2>べた基礎"で、マウス入力を起動し、マウス入力を終了した後、"<2>べた基礎"以外に変更すると、[13 基礎関連データ]の禁止マークが無くなるべきところ、[13.2 杭の登録]以降が無くなっていませんでした。

マウス入力において、建物特殊形状などが最大登録数を超えたとき、保存時に表示されるワーニングメッセージで[キャンセル]をすると、データが破損する場合がありました。

作図部

作図「応力・変位図」「応力図（限界耐力計算用）」「応力図（保有水平耐力用）」において、1.00以外の倍率を指定した荷重ケースを組み合わせると、"変位図"および"変位量"が不正な値で作図されていました。

3D作図で保存した設定が、マシンの環境によっては読み込まれなくなっていました。Ver.1.1.1.8のみの現象です。

3D作図において、Windows Vista以降で実行すると[部材毎の応力表示]の[すべてチェック]と[すべてクリア]ボタンの文字が欠けていました。

3D作図において、「耐力図での2軸曲げの考慮」にチェックを付けている場合、柱脚のMu値の表示に誤りがありました。

3D作図において、[6.4鉄骨ブレース－1.断面積登録]にNo.199で登録した鉄骨ブレースが表示されませんでした。

CSVファイル入出力

CSVファイル入出力－結果出力－準備計算結果 <荷重項 片持ち梁> において、「cM」および「cQ」に、積雪荷重の考慮が「一般の場合」のときも"積雪荷重の荷重項×δ1"を加算していました。

CSVファイル入出力準備計算結果 <荷重項 大梁> において、「LC」～「Rqo」に、"積雪荷重の荷重項×δ1"を加算すべきところ、"積雪荷重の荷重項×積雪の単位重量/1000"を加算していました。

CSV入出力の[SS3→CSV項目選択－応力解析結果－ケース指定]の「鉛直荷重時」を「固定＋積載時」に変更しました。

その他

[断面リスト編集]および[3D作図]において、[断面算定計算条件-RC部材-QDの決定方法]を"<2>QD=Qo+Qy"としたときに、耐震壁周りのRC梁の検定比(Q/QA)の表示を以下のように修正しました。

• [ 断面リスト編集 ]
• "9.999"と表示されていたのを"-"に修正しました。

• [ 3D作図 ]
• "10.00"と表示されていたのを、表示しないよう修正しました。

テキストブラウザの[ウインドウ]メニューに[左右に並べて表示]を追加しました。また、[並べて表示]の名前を[上下に並べて表示]に変更しました。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。

• 「導入・基本操作編」
• 「マウス入力 解説書」
• 「入力編」
• 「計算編」
• 「出力編」
• 「構造計算概要書作成支援機能 説明書」
• 「CSVファイル入出力」
• 「耐震壁、柱脚の自動設計　解説書」
• 「3D作図 解説書」
• 「SS3限界耐力 入力編」
• 「SS3限界耐力 計算編」
• 「SS3限界耐力 出力編」
• 「Op.F1、Op.F2」

---［END］---