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インターネットダウンロード : 2011/06/13

◆変更点

計算部

『SS3』データ利用時の柱の内法高さにおいて、柱頭または柱脚に取り付く梁が傾斜している場合で、かつ、［6 部材形状登録－6.5 開口］で登録した開口による腰壁または垂壁があるとき、腰壁、垂壁の長さを実際の1/2と認識して内法高さを計算していました。(Ver.2.20からの不具合です。)

袖壁付柱の内法高さの取り扱いにおいて、［柱の内法高さの直接入力］で、内法高さ計算用の危険断面位置(2･3次)を入力しているにもかかわらず、入力を無視して常に1次診断用の内法高さを採用していました。(Ver.2.20からの不具合です。)

PH階とその直下の一般階から一本部材となる柱の内法高さの取り扱いにおいて、本来、PH階を無視した一般階のみで柱の内法高さを計算すべきところ、PH階を考慮して柱の内法高さを計算していました。

『US2(改)』データ利用時において、『US2(改)』側の［9.5 部材剛性の直接入力］で柱頭および柱脚の剛域を入力したとき、2次診断および3次診断用の柱の内法高さの計算に入力した剛域を考慮していませんでした。(Ver.2.20からの不具合です。)

『US2(改)』データ利用時において、［9.6.5 柱のフェイス］で柱頭および柱脚のフェイス位置を入力したとき、柱頭側の節点モーメントの計算に柱脚のフェイス位置、柱脚側の節点モーメントの計算に柱頭のフェイス位置を用いていました。(Ver.2.20からの不具合です。)

RC造の階におけるフレーム面内の方立壁やフレーム外雑壁において、コンクリート強度が13.5N/㎟未満のとき、SI単位式で計算したせん断終局強度に低強度コンクリートの低減率を乗じていませんでした。(Ver.2.20からの不具合です。)

RC造の壁単体のF値の算定で、破壊形式が回転壁、かつ、wQmu/（γ・wQru）<1.0のときは診断基準(18)式で計算すべきところ、診断基準(17)式で計算していました。

［独立柱おける直交壁の考慮］で独立柱に直交壁を指定したとき、指定した柱の柱頭側曲げ終局強度の値を常に0としていました。(Ver.2.20からの不具合です。)

1次診断の鉛直部材の諸元において、柱のFcを個別指定した場合、または層ごとに部材のFcを指定した場合、柱なし壁のβcを0としてaw3を計算していました。(Ver.2.20からの不具合です。)

出力部

1次診断の鉛直部材の諸元において、柱のFcを個別指定した場合、または層ごとに部材のFcを指定した場合、柱なし壁のFcを10倍の値で出力していました。(Ver.2.20からの不具合です。)

「直交壁を考慮した独立柱の終局強度」の出力において、曲げ終局強度Muの値が不正でした。(Ver.2.20からの不具合です。)

作図部

3次診断時のヒンジの作図において、地下階がある場合、ヒンジ位置を地下階分高い位置に描画していました。

「CT－F関係図」の指定画面においてチェックボックスの位置を揃えました。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

『SS3』データ利用時において、SRC柱の鉄骨の断面タイプが<1>または<2>の場合で、かつ加力方向が弱軸方向のとき、格子形鉄骨が配置されているものとしてせん断終局強度、靭性指標を計算すべきところ、充腹形鉄骨が配置されているとして計算していました。

垂壁または腰壁が取り付くSRC袖壁付柱で袖壁を無視した終局せん断強度を計算する際、鉄骨による曲げ終局時せん断強度の計算に用いる有効内法高さは、本来、加力方向ごとで用いるべきところ、常に負加力時の有効内法高さを用いていました。さらに、非埋込み柱脚が指定されていると、腰壁の有無にかかわらずベースプレート下端からの高さを用いるべきところ、圧縮側腰壁を考慮した有効内法高さを用いていました。

単層形式のSRC袖壁付柱の終局せん断強度の計算において、袖壁付柱と見なしたとき、本来、M/(Q・de）は、反曲点高さ/deと計算すべきところ、反曲点高さ/(2・de）で計算していました。

『US2(改)』で非充腹材のリベットの耐力を直接入力した場合、以下の不具合がありました。

• 格子材のリベットの耐力を直接入力したとき、入力したリベット耐力に（1/重力加速度)を乗じた値を計算に用いていました。
• ラチス材のリベットの耐力を直接入力したとき、入力したリベット耐力に（10/重力加速度)を乗じた値を計算に用いていました。

SRC柱で柱脚RCとした場合、残存軸耐力、軸力支持能力の計算において、以下の不具合がありました。

• 負加力時は鉄骨部分の軸耐力を無視していました。
• 残存軸耐力、軸力支持能力は、本来、柱頭側を採用すべきところ、柱頭側と柱脚側のうち小さい方を採用していました。
• 鉄骨の断面タイプが<1>または<2>のとき、αcは0.5にすべきところ、0.0としていました。

『SS3』データ利用時において、“柱脚部の引張破壊を考慮したCB指標の計算”に用いる当該骨組みにかかる重量が、本来の値の1/10としていました。

『US2(改)』データ利用時の“柱脚部の引張破壊を考慮したCB指標の計算”に用いる当該骨組みにかかる重量の計算において、『RC診断2001』の入力がSI単位であるとき、柱が負担する重量を集計する際、3276[kN]を超える柱が負担する重量を考慮すると、当該骨組みにかかる重量が不正でした。

垂壁または腰壁が取り付く袖壁付柱の危険断面位置は、加力方向にかかわらず、左右の壁面の長い方を採用すべきところ、加力方向で圧縮側となる壁面端を採用していました。

SRC柱のF値の計算で、破壊形式が曲げ柱で曲げ終局時層間変形角Rmuが1/50のとき、本来、F値は2.6とすべきところ、2.59としていました。

出力部

入力データ出力「柱リスト」の出力において、『US2(改)』でラチスおよび格子材の弦材を断面積入力したとき、フランジの材料は指定した鉄骨種別を出力すべきところ、常に“山形鋼”と出力していました。

入力データ出力「柱リスト」、「梁リスト」の出力において、『US2(改)』で非充腹材のリベットの耐力を直接入力した場合、SI単位のデータであっても、重力単位でリベットの耐力を出力していました。

「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、フレーム面内雑壁およびフレーム面外雑壁の雑壁Noが不正でした。

「SRC鉛直部材の強度寄与係数」の出力において、同一階にRC柱とSRC柱が混在するとき、雑壁の強度寄与係数は、本来、雑壁の破壊形式に応じた強度寄与係数を出力すべきところ、常に0を出力していました。

「耐震性能診断表」および「Is算定時にグルーピングした組み合わせ結果」の出力において、SRC造の階の“Nr<N”の本数は、［耐震診断方法－46.第2種構造要素の検討方法］の計算条件の指定にかかわらず、“<1>検討対象の柱自身で長期軸力を支持し得るか否かの検討まで”の計算条件で解析した本数を出力すべきところ、常に0を出力していました。

「終局限界Fuにおける保有性能基本指標」、「耐震性能診断表」に出力されるFu値において、EoB指標を計算したグルーピングのパターンと異なるFu値が出力される場合がありました。

非埋込み柱脚部のせん断終局強度の計算において、柱軸力が引張軸耐力を超えているとき、本来、「WARNING No.166  $$$$ 階 $$$$ ﾌﾚ-ﾑ $$$$ 軸  柱脚部のせん断終局強度の算定で、柱軸力が引張軸耐力を超えています。（$$加力時）」と出力すべきところ、「WARNING No.136  $$$$ 階 $$$$ ﾌﾚ-ﾑ $$$$-$$$$ 軸  壁板部で異なるコンクリ－ト設計強度(Fc)が混在します。$$$$$$$$$ (1次)を採用します。」を出力していました。

---[END]---