旧Ver.2.40 → 新Ver.2.50（VerUp対象Ver.2.00以上）
インターネットダウンロード : 2013/02/14

◆機能アップ

「結果出力の指定」で「表紙・目次」を選択することにより、目次を出力できるようにしました。

• 

テキストブラウザのツールバーのジャンプ項目から解析方向、診断次数を削除しました。

• 

ツールバーのボタン「次を検索」「前を検索」で、前後のジャンプ項目に移動できるようになりました。
（例）
"【RC鉛直部材の諸元】  Ｘ方向  正加力時  ２次診断"から
"【RC鉛直部材の諸元】  Ｘ方向  負加力時  ２次診断"に移動する場合

• 

『SS3』および『US2（改）』で登録、配置した壁について、『RC診断2001』で認識できる符号数を、50から950に拡張しました。

Ver.2.40以下のプログラムで作成、編集した物件データをVer.2.50で開く場合で、かつ、壁の符号数が50を超えている場合、『RC診断2001』の入力データを新規作成する必要があります。
この場合、物件データを開く際に以下のメッセージを表示しますので、「はい」をクリックして新規作成してください。

「結果出力の指定」の「入力データ」を指定すると、2次・3次診断時の柱の内法高さ、有効内法高さを伏図形式で出力するようにしました。

• 

作図の平面図および立面図で、2次・3次診断時の柱の内法高さ、有効内法高さを出力できるようにしました。

• 

作図の平面図および立面図で、以下の指定ができるようになりました。

• 部材（RC柱、SRC柱、RC梁、SRC梁、床、開口、増設ブレース、耐震壁、非耐震壁、壁厚0の壁、地面、 SRC鉄骨）の色の指定
• 文字背景の透明化の指定
• 開口の枠線の表示・非表示の指定

• 

• 

◆変更点

計算

以下の条件をすべて満たす場合、面内雑壁の内法高さの採用に誤りがあり、終局強度が不正でした。

• Y方向スパン数がX方向スパン数よりも多い建物形状
• 1階に配置された面内雑壁
• 左から数えたY方向フレーム数がXスパン数以上となるY方向フレームに配置されている面内雑壁

入力データ利用時において、吹き抜け独立柱のF指標の算定で、以下の条件をすべて満たす場合、柱単体のF指標の採用に誤りがあり、節点のF指標を重み付け平均した値が不正でした。

• 3次診断
• 各階でF指標が異なる
• 吹き抜け柱の上部柱頭側または下部柱脚側の崩壊モードがどちらか一方で柱降伏している

入力データ利用時において、吹き抜け独立柱の3次診断のせん断終局強度で、［耐震診断方法－解析条件1］の14.柱のQsuの採用［RC］で〈2〉最小値を指定しているのにもかかわらず、〈1〉平均値として計算していました。

吹き抜け柱となるRC造の袖壁付柱において、以下の2つの条件をどちらも満たす場合、本来、各階のF指標のうち最小なF指標を採用すべきところ、各階で異なるF指標を採用していました。

• 吹き抜け袖壁付柱の上部でho/Ho＞0.75、下部がho/Ho≦0.75となり、各階でF指標が異なる
• 吹き抜け袖壁付柱がせん断破壊する

建物の最上階が耐震壁でない連層壁において、壁の外力分布形の設定が<5>層せん断力AiΣWi分布2のとき、外力分布に誤りがあり、保有せん断力が正しく算定されていませんでした。

出力

以下の出力項目名を変更しました。

変更前	変更後
「直交壁における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」	「直交壁における残存軸耐力のηrと軸力支持能力のηR」
「袖壁および直交壁における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」	「袖壁および直交壁における残存軸耐力のηrと軸力支持能力のηR」
「耐震壁における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」	「耐震壁における残存軸耐力のηrと軸力支持能力のηR」
「RC柱部材における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」	「RC柱部材における残存軸耐力のηrと軸力支持能力のηR」
「SRC柱部材における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」	「SRC柱部材における残存軸耐力のηrと軸力支持能力のηR」

入力データ出力「壁配置」「壁配置と開口による低減率」「コンクリート材料：壁」の出力において、以下の2つの条件をどちらも満たす梁が出力されていませんでした。

• 梁左端に柱が取り付いていない
• 直上層の同フレーム、同軸位置に梁が配置されていない

「各壁のF指標とQu」の出力で、連層耐震壁の壁が逆L形に配置されている場合、本来、1階から連層として扱う最上部の壁までを一括した形態で結果を出力すべきところ、複数にわたり重複した結果が出力されていました。

Y方向の「軸力再配分の検討」の出力において、［耐震診断方法－解析条件3］の出力対象とするFu値の指定で、Y方向に対する指定を行った場合、"要検討柱"および"第２種構造要素"となる箇所数にX方向の解析結果を出力していました。

「軸力再配分の検討（伏図）」の出力において、各層主体構造が純RC造の階で、柱の破壊形式CWSSの記号とその破壊形式記号の右隣に"伝達方向を示す矢印"を同時に出力するとき、破壊形式記号が桁落ちしてCWSと出力されていました。

『SS3』データ利用時および『US2（改）』データ利用時において、「ERROR No.26 内法高さが0以下になっている」のメッセージを内法高さが32.767［m］を超えたときにも出力していました。

『US2(改)』データ利用時において、「ERROR No.29 吹き抜け柱の長さが 32.767m を越えています。」のメッセージを出力していませんでした。

「計算と出力」で、出力先のファイル名に使用できない文字列を指定した場合、"（指定文字列）はフォルダ名に使えません。"とメッセージを出力していましたが、"ファイル名"の誤りでした。

テキストブラウザにおいて、「前を検索」したときに、検索した文字列が見つからなければ"「（検索文字列）」が見つかりません。"とメッセージを表示するようにしました。

入力

『SS3』データ利用時の［壁の配筋］の入力、および『US2』データ利用時の［雑壁の追加］の入力において、壁の符号名を変更してデータを閉じた場合、再度開いたときに符号名を変更前に戻し、端部補強筋を消去していましたが、閉じる前の符号名、端部補強筋を引き継ぐようにしました。

『SS3』データ利用時の[壁の配筋]の入力、および『US2』データ利用時の［雑壁の追加］の入力において、鉄筋径に"D8"が入力できるようになっていましたが、入力できないようにしました。なお、"D8"と入力した場合は"D6"として計算していました。

［鉛直部材の直接入力］で、種類を"〈5〉追加柱"または"〈6〉追加壁"とした場合、破壊形式、Qu、F指標に"0（内部計算値）"を入力できないようにしました。また、"0"が入力されている旧バージョンのデータを計算した場合には、「ERROR No.81 鉛直部材の直接入力で、未入力の項目があります。」を出力して計算を中断するようにしました。

作図

立面図での外部袖壁の作図において、『SS3』の［8.10 外部袖壁］で長さを負値で入力し、セットバックした柱に配置した場合、不正な壁を描画していました。

作図の平面図のメニュー［表示－指定］で表示した指定画面において、画面タイトルを"指定"から"指定 - ［平面図］"に変更しました。
また、立面図、C-F関係図、階とIs関係図も同様の修正を行いました。

作図の平面図および立面図のメニュー［表示－指定］で表示した指定画面において、"ブレース"と表記していたのを"増設ブレース"と表記するようにしました。

【Super Build／RC診断2001 Op.1】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.1』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

増設ブレース補強において、解析方向がY方向負加力時で"基礎回転耐力"による保有せん断力の算定が圧縮側降伏で決まる場合、直交梁の曲げ戻し効果に用いるせん断力の採用に誤りがあり、保有せん断力が正しく算定されていませんでした。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

入力データ利用時において、吹き抜け独立柱の3次診断のせん断終局強度で、［耐震診断方法－解析条件1］の15.柱のQsuの採用［SRC］で<2>最小値を指定しているのにもかかわらず、<1>平均値として計算していました。

SRC耐震壁における柱脚部の引張降伏強度Ttopの計算において、以下の2つの条件をどちらも満たす場合、本来、計算に採用する鉄骨断面は全鉄骨を採用すべきところ、強軸のみの鉄骨を採用していました。

• SRC耐震壁の付帯柱が非埋込み柱脚部を有するSRC柱
• 付帯柱の鉄骨タイプがＴ形で弱軸となる解析方向

EoB指標におけるCB指標の計算において、入力項目［建物規模-建物重量の入力方法］で"<1>単位面積当たりの重量を仮定して算定する"と指定したとき、当該フレームにかかる重量を誤って算出していたため、CB指標が正しく計算されていませんでした。

EoB指標におけるCB指標の計算において、算出した当該フレームにかかる重量が32767［kN］を超えてしまう場合、常にCB指標を0としていました。

出力

2次診断で正加力時の「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、吹き抜け柱のとき、sMo/Moは各階の柱頭および柱脚それぞれの値を出力すべきところ、柱頭は吹き抜け柱の上部柱頭側の値、柱脚は吹き抜け柱の下部柱脚側の値が出力されていました。

3次診断時の「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、保有せん断力Quを出力しないようにしました。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」のSTMuの出力において、柱軸力が診断基準式のN1≦N＜N2、またはN6≦N≦N7の範囲にあるときは、軸力の相関を考慮したSTMuを出力すべきところ、常に軸力0の場合のSTMuを出力していました。

「軸力再配分の検討（伏図）」の出力において、各層主体構造を混合RCとしている階で、かつ、SRC柱が存在する階は出力するべきではありませんが、出力していました。

2次診断の「SRC鉛直部材の強度寄与係数」の出力において、CSV形式で出力する際、袖壁付き柱の破壊形式の分類に誤って"（・"の文字を出力していました。

2次診断の「SRC鉛直部材の強度寄与係数」の出力において、CSV形式で出力する際、F指標のグループ番号を負値で出力していました。

入力

純SRCの建物で基礎梁がRC造のとき、［耐震診断方法－解析条件1］の18.曲げ耐力算定方法［RC］が入力できない状態になっていました。

【Super Build／RC診断2001 Op.3次増分】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.3次増分』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

雑壁の曲げ終局強度の計算は常に診断基準式によって計算すべきところ、淡色表示となって入力できない「耐震診断方法－解析条件1－曲げ耐力算定方法」の指定により計算式を選択していました。

袖壁付柱の破壊形式の判定において、柱頭柱脚の一方が梁ヒンジ、もう一方が柱ヒンジの場合で、かつ、節点のF指標が柱頭柱脚で等しい場合は、柱崩壊の破壊形式を採用するべきですが、梁崩壊の破壊形式を採用していました。

作図

立面図の作図において、耐震壁の下側の境界梁の梁端が下階柱抜けとなっている場合、耐震壁に取り付く梁端にヒンジが発生しても、ヒンジを描画していませんでした。

• 

---[END]---