旧Ver.1.1.1.16 → 新Ver.1.1.1.17（VerUp対象Ver.1.1.1.5以上）
インターネットダウンロード ： 2011/09/28

◆機能アップ

岸和田金属株式会社製スーパーフープに対応しました。

[4.1 標準使用材料－高強度せん断補強筋]に“<5>スーパーフープ”を追加しました。

『SS3』の[4.1 標準使用材料－高強度せん断補強筋]で“<5>スーパーフープ”を選択したデータは、
以下のソフトウェアへのリンクが対応しておりません。

• ・『US2』Ver.6.41以下：高強度せん断補強筋の終局せん断耐力が正しく計算できません。
• ・『積算』Ver.2.30以下：高強度せん断補強筋の単位重量をウルボンの値で計算します。

『US2』『積算』の次のバージョンにおいて、リンク処理を改善する予定です。

[2.4 断面算定条件－RC部材]に[スーパーフープ使用部材－割り増し率n]を追加し、ルート3のときのスーパーフープ使用部材の断面算定における設計用せん断力の割り増し率を指定できるようにしました。

高強度せん断補強筋の種類がスーパーフープのとき、[2.5 耐力計算条件－終局耐力]、[14.1 限界耐力計算－安全限界条件－終局耐力]、[14.2 保有水平耐力－計算条件－終局耐力1]における[高強度せん断補強筋Qu算定式]の選択肢を“<2>靭性指針式”に変更し、スーパーフープ使用部材の終局耐力として荒川式または靭性指針式から選択できるようにしました。

[14.2 保有水平耐力－計算条件－せん断設計]に[割増率(スーパーフープ)]を追加し、スーパーフープ使用部材の応力割増率を指定できるようにしました。

[2.5 耐力計算条件－終局耐力]、[14.1 限界耐力計算－安全限界条件－終局耐力]、[14.2 保有水平耐力－計算条件－終局耐力1]において、[RC梁・柱Qu算定式]に選択肢“<4>靭性指針式”を追加しました。
また、選択肢の名称を“<3>靭性指針式”から“<3>靭性指針式(高強度含む)”に変更しました。（<3>を選択したときの計算方法はVer.1.1.1.16までと同じです。）

◆変更点

計算部

【荷重計算】

荷重計算において、隅切りで三角形となる床の隅切り先の節点にセットバックの指定があると床荷重が不正になる場合がありました。

【風荷重】

風荷重の計算において、1つの受圧面で風上側、風下側両方の風荷重を同時に受ける場合、その受圧面周りの節点に見付面積を直接入力したとき、入力値が風上側または風下側どちらか一方にしか考慮されていませんでした。

風荷重の計算において、受圧面周りでない節点(建物内部の節点など)に見付面積を直接入力していると、見付面積に考慮されることがありました。

【断面算定－梁・柱・接合部】

RC造 円柱の断面算定において、長期許容せん断力を計算する際、シアスパン比による割り増し係数αが正しく計算できていませんでした。（M/(Qd)のd（有効せい）を計算する際、柱せいを0としていたため、αが1.0となっていました）

RC柱の付着応力度の検討において、ルート2-3の場合、設計用せん断力はQD=α・QMとすべきところ、[断面算定条件－RC部材－QDの決定方法《ルート1,2-1,2-2,3》]の指定により計算していました。

RC梁付着の検討において、短期設計用せん断力を計算するとき、QoとQLを絶対値にしていました。

RC梁付着の検討(RC規準1999)において、主筋とせん断補強筋の種類(異形、丸鋼、高強度せん断補強筋)が異なる場合、必要付着長さを計算する際のせん断補強筋の最外径および断面積が間違っていました。（主筋の種類に対する最外径および断面積を採用していました。）

RC接合部の検討(短期時)において、接合部の設計用せん断力の計算に用いる柱のせん断力QDは[断面算定条件－RC部材－QDの決定方法《ルート1,2-1,2-2,3》]の指定により計算すべきところ、ウルボンを使用した柱については、指定にかかわらずQD=min(Qo+Qy, QL+nQE)とし、ルート3で許容せん断力を残留ひび割れ幅に基づく式で計算した場合は[ウルボン使用部材－割り増し率n]を用いてQDを計算していました。

【断面算定－耐震壁・ブレース】

耐震壁の断面算定において、柱に高強度せん断補強筋を使用した場合、高強度せん断補強筋の種類にかかわらず、常にウルボンの断面積および強度を用いて計算していました。

【部材耐力計算】

部材耐力計算、終局せん断耐力の再計算、限界耐力計算の変形能の確認において、「鉄筋コンクリート造建物の靭性保証型耐震設計指針・同解説」の正誤表(2011/6/22 日本建築学会のWebサイトで公開)に対応し、靭性指針式の係数を変更しました。

SRC梁およびS梁の部材耐力計算において、危険断面位置とハンチ端位置が同じ場合、鉄骨せいおよび幅は中央部の断面を採用すべきところ、端部の断面を用いて終局耐力を計算していました。

部材耐力計算において、[RC梁・柱Qu算定式]を“<3>靭性指針式”としている場合、せん断補強筋のピッチの10mm未満を切り捨てて終局せん断耐力を計算していました。（例：入力したピッチが145mmのときは、140mmで計算）

【せん断設計】

RC柱の終局せん断耐力の再計算において、[RC梁・柱Qu算定式]が“<3>靭性指針式”で、フープが3本以上のとき、せん断耐力が正しく計算できていませんでした。

【限界耐力計算】

変形能の確認において、KSS、UHYの以下の径を使用した場合、pwの計算に誤りがありました。
KSSで“U9”“U16”と入力した場合に、呼び名を直径とした断面積より計算していたのを、それぞれ49.51mm²、198.6mm²で計算するように修正しました。
UHYで“U9”と入力した場合に、断面積を49.51mm²で計算していたのを、呼び名を直径とした断面積で計算するように修正しました。

【自動設計】

耐震壁の自動設計において、柱に高強度せん断補強筋を使用した場合、高強度せん断補強筋の種類にかかわらず、常にウルボンの断面積および強度を用いて計算していました。

構造計算書

構造計算書「1.3.1 略軸組図」において、同じフレーム内にブレースと開口が存在し、ブレースを配置している階より下の階(同一階の場合、ブレースより左)に開口を配置している場合で、かつ開口の入力で柱面からの距離(負値または0)を入力しているとき、ブレースの始端、終端がずれて作図されていました。

構造計算書「2.3 使用材料・許容応力度－コンクリート登録」において、Fcの値が同じで種類(普通、軽量1種、軽量2種)が異なるコンクリート材料を使用している場合、1種類しか出力していませんでした。

構造計算書「6.1.9 柱・ブレースの剛度増大率」において、立面図内に梁だけが存在し(相持ち梁)、かつ梁に剛域があるとき、梁の剛域が不正に描画される場合がありました。

限界耐力計算における構造計算書（その１）

「§2．設計方針と使用材料－(2)使用材料－鉄筋」において、せん断補強筋に丸鋼が指定されている場合は高強度せん断補強筋の種別を出力し、高強度せん断補強筋が指定されている場合は丸鋼の種別を出力していました。

出力部

入力データList「1.4使用材料－(1)コンクリート【コンクリート登録】」において、Fcの値が同じで種類(普通、1種軽量、2種軽量)が異なるコンクリート材料を使用している場合、1種類しか出力していませんでした。

入力データList「1.12 断面算定－(6)柱脚形状」において、旧耐力評価式で検討するベースパックを用いた場合、型式名に「(旧)」を付記するようにしました。

入力データList「1.12 断面算定－(6)柱脚形状」において、S造露出柱脚の入力内容に関する注釈文を改善しました。

入力データListおよびDumpにおいて、基礎関連データ「(1)計算条件－6.梁の応力」の項目名を「杭頭モーメントの増減率」と出力すべきところ、「杭頭モーメントの低減率」と出力していました。

[8.3 部材形状配置－壁・ブレース]で耐震壁とならない壁や重量のみの鉄骨ブレースだけを配置しているとき、結果出力「2.2 部材剛性」において空白ページが出力されることがありました。

マウス入力

マウス入力[柱－選定結果読み込み]の[主筋の最小本数]の入力において、「RC部材Y方向」と「SRC部材X方向」の入力値が入れ替わっていました。

入力部

[12.6柱脚形状]で、ジャストベース指定画面の注釈が選択候補リスト内の表記と異なっていたのを修正しました。

• (誤)
  旧製品は製品名の前に「*」が表示されます。
  「#」付きは平成14年仕様で検討します。
• (正)
  旧製品は製品名の前に「*」が表示されます。
  「(H.14仕様)」付きは平成14年仕様で検討します。

[13.1 BF1データの利用方法]の画面において、[F1]キーを押したときに[床・小梁の自動設計－断面検定条件]のヘルプが開く場合がありました。

作図部

3D作図において、床の1次小梁の端点が節点上にあるとき、2次小梁や3次小梁が短く描画される場合や床組が描画されない場合がありました（Ver.1.1.1.16のみの現象です）。

作図の立面図において、同じフレーム内にブレースと開口が存在し、ブレースを配置している階より下の階(同一階の場合、ブレースより左)に開口を配置している場合で、かつ開口の入力で柱面からの距離(負値または0)を入力しているとき、ブレースの始端、終端がずれて作図されていました。

その他

ルート1-2の物件の場合、アイエスケー株式会社の「ISベース検討プログラム」で正しく検討できませんでした（ルート1として扱われていました。）。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは解説書の更新履歴を参照してください。

• 『SS3 入力編』
• 『SS3 計算編』
• 『SS3 出力編』
• 『SS3 CSVファイル入出力』
• 『SS3 耐震壁，柱脚の自動設計』
• 『SS3 断面リスト編集機能』
• 『SS3 限界耐力 入力編』
• 『SS3 限界耐力 計算編』
• 『SS3 限界耐力 出力編』
• 『Op.F1，Op.F2』

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